近年、スーパーやコンビニエンスストアなどで一般的となったセルフレジですが、飲食店でも広まりを見せています。

小売業界にあるセルフレジと言えば、商品のバーコードスキャンから支払いまで顧客が行う機種が一般的です。また、有人レジで商品のレジ登録を行い、決済・支払いのみを顧客が行う機種もあります。

飲食店では、具体的にどのような機種が使われているのでしょうか。また、飲食店でセルフレジを導入するメリットはあるのでしょうか。

本記事では、飲食店でセルフレジを導入するメリット・デメリットや、おすすめの機種を6選紹介しながら、導入時に意識しておきたいポイントについて解説します。

セルフレジ導入で実現！コスト削減＆売上アップのヒミツ

止まらない人件費高騰と店舗を襲う人手不足の現状がある中で、セルフレジを活用したコスト削減と売上アップの方法をご紹介。

無料ダウンロード

飲食店で導入されているセルフレジの種類

飲食店で導入されているセルフレジとは、お客様に注文や会計操作の一部、あるいはすべてを行ってもらうタイプのレジのことを指します。

セルフ会計POSシステム、セルフPOSレジシステムなどと呼ばれるタイプの製品です。飲食店向けのセルフレジは、大きく分けて2種類の製品と2種類の支払い方式があります。

また、利用者に決済をしてもらうセルフ決済・セルフ会計機能だけでなく、セルフオーダーに対応している機種があるのも特徴です。

まずは、それぞれのセルフレジが具体的にどのような機能をもっているのか、特徴や違いについて解説します。

フルセルフレジ

フルセルフレジとは、商品の選択や注文、会計・決済までの一連の操作を顧客自身で行うタイプのセルフレジです。

飲食店では、タッチパネルでメニューを選択してそのまま決済できるセルフオーダーKIOSKや、伝票・QRコードなどを読み取って顧客自身で精算するタイプなどがあります。

注文受付や会計対応をセルフ化できるため、レジ業務に配置するスタッフを減らしやすく、ピークタイムの混雑緩和や人手不足対策につながるのがメリットです。とくに、ラーメン店・定食屋・フードコートなど、注文から会計までの流れを定型化しやすい業態に適しています。

一方で、操作に不慣れな顧客へのサポートが必要になる場合もあります。導入時は、画面の操作性や対応する決済方法、多言語表示の有無なども確認しておくことが大切です。

セミセルフレジ

セミセルフレジとは、スタッフが商品の登録や会計金額の確定を行い、現金の投入やキャッシュレス決済などの支払い操作を顧客自身で行うタイプのセルフレジです。

すべての操作を顧客に任せるフルセルフレジとは異なり、スタッフによる接客を残しながら、支払い業務を効率化できる特徴があります。

飲食店では、スタッフが注文内容や会計金額を確認した後、顧客が自動釣銭機や決済端末で支払う運用が可能です。スタッフが現金に直接触れる機会を減らせるほか、釣銭ミスの防止やレジ締め作業の効率化にもつながります。

とくに、カフェ・ベーカリー・レストランなど、商品説明や接客を行いながら会計業務を効率化したい店舗に適しています。フルセルフレジと比較して接客を維持しやすいため、「接客はスタッフが行い、支払いだけをセルフ化したい店舗」におすすめです。

参考記事：セミセルフレジとは？導入するメリット・デメリットやトラブルへの対策方法を解説

前払いタイプのセルフレジ

前払いタイプのセルフレジは、飲食する前に会計を行う機種のことを指します。

発券機や券売機とも呼ばれる機種で、メニュー数が比較的少ない業種（ラーメン店、牛丼店など）で導入されていることが多い点が特徴です。

金銭のやりとりを従業員が行わずに済むため、感染症対策や釣り銭のミスが防げます。従業員がレジ業務を行う必要がなく、業務負担が軽減できるのもメリットです。

前払いタイプのセルフレジは、会計・決済を行うことで注文が成立します。そのため、後払いによる食い逃げ（無銭飲食）の防止にも効果的です。

ただし、シンプルな機種の場合は、決済方法が現金に限定される製品もあるので注意しましょう。

後払いタイプのセルフレジ

後払いタイプのセルフレジは、飲食後に清算を行う機種です。

レジで従業員が来るのを待つ必要がないため、お客様の待機ストレスを緩和できるメリットがあります。

後払いタイプのセルフレジは、回転寿司やカラオケ店、居酒屋チェーンなどで導入されていることが多い傾向です。

また、各テーブルのタブレットやタッチパネル、顧客のスマートフォンから注文をしてもらうなど、オーダーの受注業務をセルフ化できる機種もあります。

【Bizcan独自データ】セルフレジ導入では「セミセルフレジ」の希望が52.4％で最多

Bizcanでは、セルフレジの導入を検討している方から寄せられたお問い合わせ内容をもとに、希望するセルフレジのタイプを調査しました。

調査の結果、「セミセルフレジ（支払いのみお客様が行う）」を希望する割合が52.4％と最も高く、「フルセルフレジ（スタッフなし）」が38.1％、「セルフオーダー型」が23.8％、「券売機型（発券タイプの先払い）」が14.3％となりました。

調査結果から、すべてのレジ業務をセルフ化する方式だけでなく、スタッフによる接客を残しながら支払い業務をセルフ化できるセミセルフレジへのニーズが高いことがわかります。

飲食店でセルフレジを選ぶ際も、単純に省人化だけを重視するのではなく、接客をどこまでスタッフが担当するのか、注文・会計のどの工程をセルフ化したいのかを整理したうえで機種を比較することが重要です。

飲食店向けセルフレジの価格相場

飲食店向けセルフレジの価格相場は、約100万円～300万円です。フルセルフレジよりも、セミセルフレジタイプの方が高くなる傾向にあります。

※費用は導入する機器構成や自動釣銭機の有無、キャッシュレス決済端末、保守契約の内容によって変動します。

飲食店向けセルフレジの価格が高くなるのは、自動釣銭機の購入が必要になるためです。

例えば、レンタル利用や対面決済に対応するタブレットPOSレジなどであれば、初期費用不要で月額数万円～十数万円程度に抑えられます。

自動釣銭機の有無で価格に大きな差が出るため、初期費用を抑えたい場合はコンパクトな設備を選ぶか、対面決済に対応する方法も検討すべきでしょう。

参考記事：セルフレジの価格はどれくらい？導入費用を抑える3つのポイント

飲食店の業態別｜セルフレジの選び方

飲食店向けセルフレジは、店舗の業態や提供するサービスによって適した機種が異なります。回転率を重視する店舗もあれば、接客品質を維持したい店舗もあるため、自店舗のオペレーションに合ったタイプを選ぶことが重要です。ここでは、代表的な飲食業態ごとにおすすめのセルフレジの種類と選定ポイントを解説します。

ラーメン店・定食屋は前払い型セルフレジ（券売機）がおすすめ

ラーメン店や定食屋など、比較的メニュー数が少なく回転率を重視する業態では、前払い型セルフレジ（券売機）の導入がおすすめです。注文と会計を同時に完了できるため、レジ業務そのものが不要になり、ホールスタッフの負担軽減につながります。また、食券制のため無銭飲食対策にも効果的です。近年はキャッシュレス決済や多言語表示に対応したタッチパネル型券売機も増えており、インバウンド対策としても活用できます。

カフェ・ベーカリーはセミセルフレジがおすすめ

カフェやベーカリーでは、商品の説明やおすすめ提案など接客が求められる場面が多いため、セミセルフレジが適しています。スタッフが商品登録を行い、支払いのみをお客様自身で行うことで、接客品質を維持しながら会計時間を短縮できます。特にパン屋やスイーツショップでは商品数が多く、セルフスキャン方式よりも運用しやすいケースが多いため、顧客満足度と業務効率化の両立を目指す店舗におすすめです。カフェの場合は、モバイルオーダー・QRオーダーとレジ設備の連携導入も視野に入れると良いでしょう。

居酒屋・レストランは後払い型セルフレジがおすすめ

居酒屋やレストランでは、注文内容が複雑になりやすく、追加注文も多いため、後払い型セルフレジが適しています。会計時にお客様自身が精算できるため、スタッフがレジ対応に追われることがなくなり、接客や料理提供に集中できる環境を構築できます。また、テーブルオーダーやモバイルオーダーと連携することで、注文から会計までを効率化できるため、人手不足対策としても効果的です。

フードコートはセルフオーダーKIOSKがおすすめ

フードコートでは、セルフオーダーKIOSK（タッチパネル式券売機）の導入が効果的です。注文・決済・呼び出し番号発行までをセルフ化できるため、少人数でも効率的な店舗運営が可能になります。キッチンディスプレイや呼び出しシステムと連携できる機種を選べば、注文ミスの削減や提供スピードの向上にもつながります。混雑時のレジ待ち解消にも効果が高く、大規模商業施設内の店舗にも適しています。モバイルオーダーとセルフレジの組み合わせもおすすめです。

参考記事：フードコートのモバイルオーダーシステムとは？機能の特徴や導入事例を紹介

テイクアウト専門店はモバイルオーダー連携型がおすすめ

テイクアウト専門店では、セルフレジ単体ではなくモバイルオーダーと連携できるタイプがおすすめです。事前注文・事前決済に対応できるため、店舗での受け渡し業務のみで運営でき、ピークタイムの混雑緩和につながります。また、注文待ちの行列を削減できるため、店舗前の混雑対策としても有効です。少人数運営を行うテイクアウト専門店やデリバリー併用店舗に適した運用方法といえます。

参考記事：【手数料比較表付き】店外版モバイルオーダーシステムおすすめ5選！テイクアウト・デリバリーに最適なサービスの選び方

飲食店での導入におすすめのセルフレジ6選

飲食店での導入におすすめのセルフレジは、小売店で導入されている機種とは異なります。飲食店向けの機種を選び、導入することが重要です。

○：対応　△：構成・オプションによって対応　－：対応情報を確認できない
※対応機能は導入構成やオプションによって異なる場合があります。

ここでは、飲食店向けセルフレジについて、機種ごとの料金や設置費用、保守費用の目安を紹介します。

導入を決定する前に、機種ごとの特徴や他社との違い、前払いタイプ・後払いタイプのどちらなのかも確認しておきましょう。

CASHIER

CASHIERは、株式会社ユニエイムが提供する店舗向けPOSレジサービスです。セルフレジだけでなく、券売機やモバイルオーダー、テーブルオーダーとの連携にも対応しており、注文から会計までを一元化できます。

現金・クレジットカード・電子マネー・QRコード決済など幅広い決済方法に対応しているため、キャッシュレス化を進めたい飲食店にも適しています。また、店舗規模や業態に応じてフルセルフレジ・セミセルフレジを選択できるため、ラーメン店やカフェ、居酒屋、フードコートなど幅広い業態で導入可能です。

人手不足対策やレジ待ち時間の短縮に加え、モバイルオーダーとの連携によるホール業務の効率化を実現したい飲食店におすすめのサービスです。

CASHIERの料金プラン

※導入構成や利用機能によって費用は異なります。詳細はお問い合わせください。

POS＋ selfregi

POS＋ selfregi（ポスタスセルフレジ）は、ポスタス株式会社が提供する飲食店向けのセルフレジ・券売機です。

1台で「券売機」と「セルフ精算機」の2つの役割を担えるのが特徴で、店舗の営業スタイルや時間帯に応じて前払い・後払いの運用を切り替えられます。

例えば、ランチタイムは券売機として注文・会計を先に済ませ、ディナータイムは飲食後に顧客自身で会計するセルフ精算機として活用するなど、店舗のオペレーションに合わせた運用が可能です。

クレジットカード・電子マネー・コード決済などのキャッシュレス決済に対応しているほか、自動釣銭機を組み合わせた現金決済にも対応できます。また、多言語表示にも対応しているため、外国人客が多い飲食店のインバウンド対策にも活用できます。

フルタッチパネルを採用しており、メニューの写真やおすすめ商品を画面上に表示することも可能です。注文・会計をセルフ化することで、レジ対応にかかるスタッフの業務負担を軽減し、ピークタイムの混雑緩和や省人化にもつながります。

ラーメン店や定食・食堂、ファストフード店、カフェ・レストランなど、注文・会計業務をセルフ化したい飲食店や、前払い・後払いを店舗に合わせて使い分けたい店舗におすすめです。

POS＋ selfregiの料金

※導入する機器構成や台数によって料金は異なります。最新の料金は公式サイトへお問い合わせください。

ハピレジ

ハピレジは、株式会社Mt.SQUAREが提供するPOSレジシステムです。POSレジをベースにセルフレジやモバイルオーダー、テーブルトップオーダーなど、店舗の業態やオペレーションに合わせて必要な機能を組み合わせて導入できます。

タブレットを活用したセルフレジに対応しており、省スペース・低コストでセルフ会計環境を構築できるのが特徴です。

セルフレジとキッチンディスプレイを連携し、注文データを厨房へ送信することも可能です。食堂やカフェ、売店などのほか、フードコート形式の店舗や大規模な飲食チェーンでの導入にも対応しています。

キャッシュレス決済だけでなく、自動釣銭機との連携による現金決済にも対応可能です。また、モバイルオーダーやテーブルトップオーダーと組み合わせれば、注文から会計まで店舗オペレーション全体の効率化を図れます。

セルフレジだけを導入するのではなく、注文・厨房・会計まで含めて飲食店の業務を効率化したい店舗におすすめです。

ハピレジの料金目安

※導入する機器・オプションによって料金は異なります。詳細はお問い合わせください。

スマレジ

スマレジは、さまざまな業種で導入できるセルフレジシステムです。飲食店向けの機能に特化したタイプの機種もあります。

前払いタイプのセルフレジ（発券機・券売機）、後払いタイプのセルフレジのどちらでも選択することが可能です。（別途導入費用がかかるケースもあります）

スマレジは、月額定額制で利用できる複数のプランの中から、店舗に合うサービスを選んで利用できる点が特徴です。レジ機能はすべてのプランで利用できます。

オプションも種類が豊富で、保守管理やテーブル用オーダー端末の運用、セルフレジ・セミセルフレジ端末の利用も可能です。

オプションを利用する場合は、プラン料金とは別で追加費用がかかります。また、オプションが適用できるプランが限られているものもあるので注意しましょう。

K2（タッチパネル型券売機）

K2は、ブレイン株式会社が提供する飲食店向けのタッチパネル型券売機です。

キャッシュレス専用端末として導入でき、クレジットカード・QRコード決済・交通系ICなど幅広い決済ブランドに対応しています。

15.6インチのタッチパネルを採用したコンパクトな設計で、設置スペースが限られている飲食店にも導入しやすいのが特徴です。QRコード・バーコードの読み取りにも対応しており、前払いだけでなく、後払い会計時の伝票を読み取って精算する運用にも活用できます。

また、日本語・英語・中国語・韓国語の4カ国語でメニュー表示と音声案内ができるため、外国人客が多い飲食店のインバウンド対応にも適しています。

導入時はキャッシュレス専用と自動釣銭機とのセット導入のいずれかから選択することが可能です。キッチンプリンターとの連携にも他言う王しているので、食券運用よりもさらにオペレーションを効率化したい場合はキッチン連携も視野に入れると良いでしょう。

省スペースで注文・会計をセルフ化したいラーメン店や定食屋、テイクアウト店などにおすすめです。

特集記事Bizcan編集部が厳選！セルフレジでQRコード決済対応のおすすめ機種5選｜決済方法の種類や機能を比較紹介今すぐチェックする

MAIDO SELF REGI

MAIDO SELF REGIは、とくにインバウンド（外国人旅行者）の顧客が多い飲食店での導入におすすめのセルフレジです。

日本語・中国語・英語・韓国語の4カ国語表記に対応しており、インバウンドの顧客でもスムーズに利用できます。

※別途、初期費用やオプション費用が発生する場合があります。詳細はお問い合わせください。

また、MAIDO SELFも導入すると、テーブルでのコード決済が可能になるため、レジの混雑が回避できるのも特徴です。「Wechat」や「Alipey」などの中国系決済サービスにも対応しています。

そのほか、モバイルオーダーやキャッシュレス決済も導入可能です。売上管理・在庫管理や、タイムカード、分析ツールなど、豊富な機能が利用できます。（料金要問い合わせ）

導入後最大2カ月間は、すべてのサービスが無料で利用できるのも魅力です。お試し導入をしたい方にも適しています。

飲食店でセルフレジを導入するメリット

飲食店におけるセルフレジ導入のメリットは、以下の3点です。

これらのメリットを得たい場合には、セルフレジの導入を検討してみると良いでしょう。

従業員の業務負担軽減につながる

飲食店でセルフレジを導入すると、会計処理などのレジ操作を従業員が行わずに済むため、業務負担の軽減につながるメリットがあります。

例えば、バイト従業員に会計業務を付きっ切りで指導する必要がなく、スタッフを商品提供に関するオペレーションに集中できる点が特徴です。

また、契約するサービスによっては、オーダーシステムもセルフ化できます。

データ収集と連動しているシステムも多く、オーダー、会計・決済、売上管理・在庫管理などの業務負担の大幅な軽減につながるでしょう。

従業員の業務負担が軽減できれば、余裕が生まれて接客サービスの向上にもつながるなど、波及的効果も期待できます。

人件費が削減できる

レジに割くスタッフを確保する必要がないため、人件費削減につながるのも飲食店でセルフレジを導入するメリットです。

最小限の人員配置で店舗運営ができるようになり、採用コストの抑制にもつながります。

オーダーの受注もセルフ化すれば、飲食物の調理や提供、テーブルの後片付けなど、人の手で行う業務の範囲が狭くなるためです。

また、レジ締め作業もスムーズになるため、釣り銭が合わず残業が発生するリスクも避けられるでしょう。結果的に定時で終業しやすい環境になり、残業代の抑制にもつながります。

感染症対策ができて衛生的

飲食店でセルフレジを導入すると、従業員がお金に触れる頻度が減少し、衛生的に店舗運営ができるメリットもあります。

不特定多数が触れるお金は、感染症が広まる原因の1つです。食事を提供する従業員がお金に触れるのは、衛生面で懸念があります。

セルフレジで決済・支払いをお客様に任せるのは、従業員がお金に触れる頻度の抑制に効果的です。手洗いの不備などによる衛生面でのリスク軽減につながります。

また、オーダー業務もセルフ化すれば、従業員とお客様の接触頻度がさらに下がるでしょう。セルフレジの導入は、感染症対策に効果的です。

飲食店でセルフレジを導入するデメリット

飲食店でセルフレジを導入する場合、メリットだけでなくデメリットがあることにも注意しなければなりません。

セルフレジのデメリットは、導入する際に対策を講じていれば回避できる可能性があります。どのようなデメリットがあるのか、セルフレジを導入する前に把握しておくことが大切です。

食い逃げ行為（無銭飲食）が発生する恐れがある

飲食店でセルフレジを導入すると、会計を行わずに退店する「食い逃げ行為」が発生するリスクがあります。

とくに、お客様のタイミングで支払いができる後払いタイプでは注意が必要です。精算機を設置しているだけでは、会計を行ってから退店したかを従業員が見ていない可能性があります。

そのような場合には、先払いタイプのセルフレジを導入する、監視カメラを導入するなどして、リスクを軽減することが大切です。

セルフレジの設置場所を決めるときは、店舗スタッフの目が届きやすい場所を選ぶのも良いでしょう。

セルフレジの設置に費用がかかる

設置に費用がかかるのも、飲食店でセルフレジを導入するデメリットの1つです。

セルフレジの設置には、1台あたり100万円～300万円ほどの費用がかかると言われています。

また、会計用のレジだけでなく、各テーブルに注文用のタブレットを設置すると、さらに導入コストが増加する点に注意しなければなりません。

初期費用の負担を軽減するには、セルフレジのレンタルやリース、サブスクを活用するのもおすすめです。

特集記事Bizcan編集部が厳選！セルフレジのレンタル・リースサービスおすすめ4選｜種類・価格で徹底比較今すぐチェックする

飲食店の課題解決におすすめのシステム・設備

飲食店における業務負担の増加や人的ミスなどの課題を解決するには、セルフレジだけでなく店舗設備や店内オペレーション全体を見直すことが大切です。

ここからは、飲食店のさまざまな課題解決に役立つおすすめのシステムや設備について解説します。

券売機・セルフオーダーKIOSK

飲食店でセルフレジを導入しても、オーダー受注業務はスタッフが行わなければなりません。釣銭ミスやホールスタッフの業務負担が増えるなど、さまざまな課題が解消できない場合があります。

そこでおすすめなのが、セルフレジ券売機・セルフオーダーKIOSKと呼ばれる前払いセルフレジの導入です。

券売機は、ラーメン店や定食屋などで導入されているイメージがある方も多いかもしれません。しかし近年、タッチパネルタイプの券売機（セルフオーダーKIOSK）も登場し、幅広いメニューやオーダー方式に対応できるようになりました。

キッチンプリンターやキッチンディスプレイとの連携が可能な機種もあるため、オーダー業務の負担軽減やミス抑止に最適です。

また、タッチパネル式券売機は多言語表示機能も備わっている機種が多く、インバウンド対策にも役立つメリットがあります。前払いレジなら、後払いセルフレジによる食い逃げなどのリスクも抑制できるのでおすすめです。

特集記事Bizcan編集部が厳選！【比較表付き】タッチパネル式券売機14選！価格の目安や選び方・特徴を徹底解説今すぐチェックする

モバイルオーダーシステム

飲食店における業務フローの見直しを行うなら、セルフレジと一緒にモバイルオーダーシステムを導入すると良いでしょう。

セルフレジ機能と連携可能なモバイルオーダーシステムを活用すれば、オーダー受注や清算・会計業務をセルフ化できるため、料理のサーブにスタッフが集中できるようになります。

また、スタッフがオーダーを取りに来てくれるのを待つ必要がなくなることから、顧客満足度向上につながるのも魅力です。

飲食店向けのモバイルオーダーシステムについては、以下の記事でおすすめシステムを紹介していますので、こちらもぜひ参考にしてください。

参考記事：モバイルオーダーシステムの飲食店向けおすすめサービス10選を徹底比較

予約管理システム

飲食店の席予約や、クリスマスケーキ・お節料理・恵方巻など、予約注文に対応するには予約管理システムの導入がおすすめです。

電話対応の負担を軽減できるほか、予約数を自動で管理してくれるため、ダブルブッキングのようなトラブルの抑止につながるメリットがあります。

予約管理システムには、美容サロン、クリニック、宿泊・体験予約などに特化した機種もあるので、飲食店向けの機能が備わっているか確認して選定しましょう。

参考記事：レストラン・飲食店の予約管理システム5選！選び方やメリット・デメリットを紹介

まとめ

飲食店向けのセルフレジは、セルフレジ本体だけでなくオーダーのセルフ化に対応しているシステムが多い点が特徴です。

これまで従業員の手でオーダーを受注したり、会計・決済に対応したりしていた場合、導入によって大幅な業務工数削減につながるでしょう。

飲食店向けのセルフレジシステムは、機能が豊富にあります。しかし、すべて導入すると費用も高額になるため注意しなければなりません。必要な機能を明確にした上で、利用を検討することが大切です。