オンライン決済サービスをスムーズに導入するには、事前にその流れや契約先を選ぶ際のポイントをおさえておく必要があります。
ここでは、オンライン決済サービスを導入する際の基本的な流れや、おさえておきたいポイントについて解説します。

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オンライン決済サービスの主な導入方法

オンライン決済サービスの導入は、主に自社でシステム開発する方法と、代行サービスやそのシステムを利用する方法があります。

自社開発で決済機能を構築する場合は、決済会社との契約やセキュリティ対応、システム開発などの負担が発生します。そのため、多くの企業では決済代行サービスを利用して導入するケースが一般的です。
そのため、オンライン決済を導入する場合は決済サービスを提供している会社と契約して利用するのが一般的です。
サービスを導入する際は、以下3つの方法から選択・導入します。

オンライン決済サービスを導入する際に活用できる方法はそれぞれ異なる特徴を持っているため、導入の際は自社に合ったものを選びましょう。

オンライン決済サービスを導入する流れ

次は、オンライン決済システムを導入する際の基本的な流れを解説します。

サービス提供会社を選定・申し込みする

まずは自社の事業や店舗に合ったオンライン決済サービスを選定します。決済方法やサービス利用時にかかる費用はそれぞれ異なるため、よく吟味したうえで導入するサービスを選びましょう。
以下では目的や業態ごとのおすすめオンライン決済サービスを解説しています。こちらも併せてご覧ください。
参考記事：目的・業態別おすすめオンライン決済システム9選

導入するサービスを決定したら、資料を取り寄せて導入の審査や手続きに必要な書類を用意し、申し込みましょう。

サービス提供会社の審査を受ける

オンライン決済サービスを導入するには、申し込みに加えて審査が必要です。審査の際は、以下の情報が記載されている書類の提出が求められます。（必要書類はサービスによって異なります）

審査の過程で追加書類の提出や電話での確認が必要な場合もあります。オンラインショップの運用歴が浅い場合などは、事業計画書も用意しておくと審査をスムーズに進められます。また、サイトの信頼性や売上金の入金先となる銀行口座の登録も必要になるため、こちらの書類も併せて用意しておきましょう。
審査は数日から1週間ほどかかります。これに通過して初めてサービスを導入できるようになります。

オンラインショップなどに決済までの動線を導入する

審査に通過し契約できたら、自社ホームページなどに決済機能を組み込みましょう。決済サービスを組み込む方法は複数ありますが、基本的には以下のいずれかの方法を用います。

サイト構築サービスを利用している場合は、あらかじめ用意された機能を有効化するだけで導入できます。同時構築した場合は、導入方法に合わせて画面や決済に向けた動線を構築しましょう。

テスト決済を実施して正常に機能するか確認する

決済機能を設置できたら、テスト決済を実施して正しく動作するか確認します。1つの決済方法が正常に動いても、ほかも同じように動くとは限りません。導入したすべての決済方法で異常が発生しないか必ずチェックしましょう。

また、取引金額や注文内容がきちんと処理されているか、顧客側に自動送信される確認メールが正常に届いているかも確認してください。万が一、決済に失敗した場合のエラーメッセージや注文キャンセル処理が正常に動作するかも併せてチェックしましょう。

運用しつつ入金サイクルやサポート体制を管理する

動作確認が完了したら、運用を開始します。運用開始後は売上の入金タイミングや決済手数料の確認・明細管理を定期的に行いましょう。並行して、顧客からの問い合わせ対応やトラブル時の連絡先を社内で共有するなどの作業も実施します。
決済サービスは機能追加や仕様変更もあるため、提供元からのアナウンスやアップデート情報も欠かさず確認しておきましょう。

なお、ここで解説した流れはあくまでも一般的な流れを大まかにまとめたものです。実際の詳細な部分では異なる作業が必要になる可能性もあります。導入の際は、サービス提供元に手続きについて確認しておきましょう。

オンライン決済サービス導入時におさえておきたいポイント

オンライン決済サービスを導入する際は、以下のポイントをおさえたうえで選びましょう。

次はそれぞれの内容を詳しく解説します。

取り扱い商品・サービスと客単価の適合度

オンライン決済システムは、取り扱う商品やサービス・客単価の傾向ごとに相性があります。
たとえば家電のような高単価商材の場合、クレジットカードに加えて分割払いなどで購入を後押しできる支払い方法を搭載しているサービスが適しています。一方、コスメや食品などの低単価かつリピートされやすい商品の場合、手軽に支払えるQRコード決済や後払い決済の方が相性がいい傾向にあります。

導入時点で扱う商品やサービスとその平均的な客単価を見極めておくと、導入すべきサービスを絞り込めます。まずは自社や顧客の特徴をつかみましょう。

想定月間決済件数と1件あたりの決済額

オンライン決済サービスは、月額利用料や決済手数料など料金体系がサービスによって異なります。決済件数が少ない場合は固定費の負担が大きくなりやすく、高単価の商品・サービスでは決済手数料率の違いが総コストに影響します。

現在の決済件数や客単価だけでなく、今後の取扱高も想定し、月額費用と決済手数料を含めた総コストで比較しましょう。

セキュリティと不正対策

クレジットカード決済を導入する場合は、カード情報の適切な管理や不正利用対策が求められます。決済代行サービスを利用する場合でも、PCI DSS準拠や3Dセキュア2.0などのセキュリティ対策に対応したサービスを選ぶことが重要です。

決済代行会社は標準で備える不正探知機能だけでなく、自社で追加導入する不正検知サービス・双方の組み合わせを早い段階から設計しておきましょう。

運用・保守体制とサポート品質

オンライン決済サービスは、本番稼働後も継続的なメンテナンスが発生します。障害発生時をはじめとしたトラブル対応だけでなく、手数料明細や売上レポートなどの企業や店舗側に向けたものも同じです。
特に少人数で運用する場合、運用フェーズのサポート品質はシステムにおける重要な選定要素です。こちらも必ず確認しておきましょう。

オンライン決済サービスを選定する際は、自社が扱う商品やサービス・顧客属性などをよく理解したうえで導入するサービスを決定するのが、経営を成功に導くポイントです。

オンライン決済サービスの導入は自社の特徴を加味して検討する

オンライン決済サービスは自社事業や店舗の特徴によって適切なものが異なります。自社の特徴をよくおさえたうえで選ぶのがポイントです。導入で失敗しないためにも、自社事業やそれを利用する顧客の特徴をよくおさえておきましょう。
まずは、オンライン決済サービス導入における自社やその顧客の特徴を洗い出すことから始めてください。