店舗アプリは、さまざまな業種で導入されており、実店舗の有無に関わらず集客や販促に役立つ機能が豊富にあります。
しかし、自分の店舗で導入したいと考えていても、必要な機能はどのように選べば良いのか、費用はどれくらいかかるのか、コーディングの知識がなくても作れるのかなど、不安に思う方は多いでしょう。
本記事では、店舗アプリの導入を検討している方に向けて、店舗アプリの作成方法や導入までの流れ、機能の選び方について詳しく解説します。
また、店舗アプリの作成に便利なツールやサービスについても後述していますので、ぜひ参考にしてください。
店舗アプリの作り方は3種類

店舗アプリの作成方法は、以下の3種類です。
| 作成方法 | 費用 | 作成のしやすさ | カスタマイズ性 | おすすめの店舗 |
|---|---|---|---|---|
| 店舗アプリ作成ツールを使って自作する | 比較的安い | ◎ | △ | 費用を抑えながら、会員証・クーポン・店舗情報など基本的な機能を備えたアプリを作りたい小規模店舗 |
| 店舗アプリサービスを利用する | 比較的安い~中程度 | ◎ | ○ | 予約・ポイント・クーポン・プッシュ通知など、店舗向けの機能をまとめて導入したい店舗 |
| 店舗アプリの開発会社に依頼する | 高い | △ | ◎ | 独自機能や既存システムとの連携が必要な多店舗展開企業・独自性を重視する店舗 |
それぞれの特徴や強み、おすすめの活用シーンについて解説します。
店舗アプリ作成ツールを使って自作する
店舗アプリを作成する手段として、店舗アプリ作成ツールを使って自作する方法が挙げられます。
店舗アプリ作成ツールとは、店舗アプリをノーコードで作成できるツールのことで、テンプレートに沿って画像や文章を当てはめていくだけで、簡単にオリジナルアプリが作れるサービスです。
簡単なものであれば、無料で利用できるツールも多くあるため、コストを最小限に抑えて店舗アプリを作成したい場合は活用を検討してみると良いでしょう。
参考記事:店舗アプリの無料作成サービス5選!機能の違いを徹底比較
店舗アプリサービスを利用する
店舗アプリサービスを利用して、店舗アプリを導入する選択肢もあります。店舗アプリサービスは、ある程度の店舗アプリ機能がパッケージ化されているサービスのことで、LINEミニアプリとして導入可能なものがあるのも特徴です。
パッケージプランを自店舗の業務オペレーションに合わせてカスタマイズ依頼できる場合も多く、ゼロベースでアプリ開発を依頼するよりも費用を抑えられるメリットがあります。
参考記事:LINEミニアプリとは?導入するメリット・デメリットと機能について解説
店舗アプリの開発会社に依頼する
店舗アプリの開発会社に依頼して、自店舗の要望に沿った店舗アプリを作成してもらう方法もあります。アプリ開発を行うため、3種類の作成方法のうちもっとも費用負担が大きくなる選択肢です。
また、作成に時間もかかるため、半年~1年程度のスパンを見込んで作成を進める必要があります。時間もコストもかかりますが、店舗の状況や業務フローにマッチする店舗アプリを作成できるため、ミスマッチが少ない点がメリットです。
店舗アプリを作る手順
まずは、店舗アプリの作成方法と導入までの流れについて確認しておきましょう。
STEP1
店舗の課題を洗い出して導入目的を決定する
STEP2
必要な機能を明確にする
STEP3
導入までの予算・スケジュールを決める
STEP4
店舗アプリ作成ツールやサービスを活用してアプリを作成する
STEP5
社内研修で従業員に共有する
それぞれ具体的にどのようなことを意識すれば良いのか、店舗アプリ作成をスムーズに進めるためのポイントを解説します。
店舗の課題を洗い出して導入目的を決定する
店舗アプリを作成する前に、まずは店舗の課題を洗い出して何を目的にアプリを導入するのかを決定する必要があります。
課題がわからないと必要な機能の判断ができず、導入目的が不明確だと効果測定ができません。
どのような店舗アプリを作成すべきかを判断する基準が曖昧なまま、作成を進めることになります。
そのため、まずは店舗アプリを設計するための課題と目的を客観的に見据えることが重要です。
必要な機能を明確にする
店舗の課題や導入目的に応じて、店舗アプリに必要な機能を明確にしましょう。
例えば、予約の重複や漏れなどのミスが多い場合は、予約機能を付けるのもおすすめです。
また、リピーター獲得が課題であれば、クーポン券発行やポイントカード機能を盛り込むのも良いでしょう。
あらゆる機能をすべて導入するのではなく、課題解決や導入目的の達成に必要な機能を選定することが大切です。
導入までの予算・スケジュールを決める
店舗アプリを導入するにあたり、予算とスケジュールの計画も重要なポイントです。
小規模店舗でアプリ導入に高額な費用をかけると、コストを回収するのに時間がかかります。
また、導入までのスケジュールが立てられておらず、突然導入すると、業務オペレーションの変更に対して従業員の混乱を招く場合もあるでしょう。
店舗経営において負担にならない予算の範囲内で、計画的に店舗アプリの導入を進めましょう。
導入するまでに、業務オペレーションの変更方法について、従業員間で共有しておくことも重要です。
店舗アプリ作成ツールやサービスを活用してアプリを作成する
店舗アプリ作成ツールやサービスを活用して、店舗アプリを実際に作成していきましょう。
近年では、コーディングの知識なしでアプリが作れるノーコード作成サービスも増えています。テンプレートに沿って画像や文章を挿入すれば作成できるため、初めて作成する方も安心です。
また、独自の機能を盛り込みたい場合は、アプリ開発サービスに依頼するのも選択肢の1つです。
アプリ開発は費用が高くなる傾向にあるため、費用対効果を含めて慎重に判断する必要があります。
社内研修で従業員に共有する
店舗アプリの作成を終えたら、導入前に社内研修で従業員に使い方の共有を行いましょう。
店舗アプリの導入を機に、店内の業務フローの見直しを進めるのもおすすめです。どのような活用方法をすれば効率良く業務が進められるか、検討しながら店舗アプリの導入を進めましょう。
より効果的な使い方のアイデアがあれば、現場で働く従業員の声を吸い上げて実務に反映させ、店舗アプリの導入効果を引き出すことが大切です。
店舗アプリは自分で作れる?
店舗アプリは、プログラミングやアプリ開発の専門知識がなくても自分で作成できます。近年では、ノーコードの店舗アプリ作成ツールやテンプレートを活用し、必要な機能やデザインを設定して導入できるサービスが提供されているためです。
また、店舗独自のアプリを一から作成するだけでなく、LINE上で利用できるLINEミニアプリを導入する方法もあります。
「店舗アプリを作る=開発会社に依頼して一から開発する」と考えず、必要な機能や予算、顧客の使いやすさに応じて作成方法を選ぶことが大切です。
ノーコードならプログラミング不要で作成できる
店舗アプリを自分で作りたい場合は、ノーコードの店舗アプリ作成ツールを利用する方法があります。
ノーコードとは、プログラミングコードを書かずにWebサイトやアプリなどを作成する仕組みです。店舗アプリ向けの作成ツールでは、管理画面から必要な機能を選択したり、画像やテキストを登録したりすることでアプリを作成できます。
そのため、社内にエンジニアがいない店舗でも、店舗情報の掲載や会員証、ポイントカード、クーポン、プッシュ通知などの基本的な機能を備えたアプリを作成することが可能です。
開発会社への依頼と比べて導入のハードルを抑えやすいため、まずは基本的な機能を備えた店舗アプリから始めたい場合に適しています。
ただし、作成できる機能や外部システムとの連携範囲はツールによって異なります。導入前に、自店舗で必要な機能に対応しているか確認しておきましょう。
テンプレートを使えばデザインや機能を設定できる
店舗アプリ作成ツールの中には、あらかじめ用意されたテンプレートをもとに、デザインや機能を設定できるサービスもあります。
店舗のロゴや画像、ブランドカラーなどを設定し、クーポンや会員証、予約、店舗情報といった必要な機能を組み合わせることで、自店舗に合わせたアプリを作成できます。
一から画面設計やシステム開発を行う必要がないため、アプリ開発に詳しくない担当者でも作成を進めやすい点がメリットです。
「完全オリジナルのアプリまでは必要ないが、自店舗のブランドに合わせたデザインや必要な機能は取り入れたい」という店舗に適した作成方法です。
一方で、テンプレート型のサービスは、利用できるデザインや機能、カスタマイズできる範囲があらかじめ決められている場合があります。独自の機能を追加したい場合や、POSレジ・予約システムなどとの複雑な連携が必要な場合は、対応範囲を確認したうえで店舗アプリサービスや開発会社への依頼も検討しましょう。
アプリを一から作らずLINEミニアプリを導入する方法もある
店舗アプリを導入する方法として、独自アプリを一から作成せず、LINEミニアプリを活用する選択肢もあります。
LINEミニアプリは、LINE上で企業や店舗のサービスを提供できるWebアプリです。サービスによって異なりますが、デジタル会員証やモバイルオーダー、予約、順番待ち、クーポンなど、店舗運営や販促に役立つ機能を提供できます。
独自のネイティブアプリとは異なり、ユーザーに新しいアプリをインストールしてもらう必要がない点も特徴です。普段利用しているLINEからサービスへアクセスしてもらえるため、「店舗アプリを作っても顧客にダウンロードしてもらえるか不安」という場合の選択肢にもなります。
店舗アプリを導入する目的が会員証・予約・注文・リピーター施策などに絞られている場合は、独自アプリを一から作成する前にLINEミニアプリで実現できないか確認してみるとよいでしょう。
一方で、独自のブランド体験を重視したい場合や、LINEミニアプリでは対応できない機能・システム連携が必要な場合は、独自アプリの作成が適しているケースもあります。必要な機能と顧客の利用方法を整理したうえで、独自アプリとLINEミニアプリを比較しましょう。
参考記事:LINEミニアプリとは?導入するメリット・デメリットと機能について解説
店舗アプリを作成する際に必要な機能

店舗アプリを作成する際、どのような機能を盛り込むべきか判断するには、アプリで導入できる機能について知る必要があります。
店舗アプリに盛り込めるのは、以下のような機能です。
| 機能 | 主な活用方法 |
|---|---|
| 会員証・ポイントカード機能 | 会員情報をデジタルで管理し、来店や購入に応じてポイントを付与する |
| クーポン機能 | 割引や特典などのクーポンを配信し、来店や再来店を促す |
| 商品閲覧・ECサイト連携機能 | 商品情報を掲載したり、ECサイトへ誘導したりしてオンラインでの購入につなげる |
| 予約機能 | 来店予約やサービス予約をアプリ上で受け付け、予約管理の負担を軽減する |
| SNS連携機能 | 店舗のSNSと連携し、アプリから投稿やアカウントを確認できるようにする |
| ブログ機能 | 新商品やキャンペーン、店舗からのお知らせなどを発信する |
| 位置情報・プッシュ通知機能 | 店舗情報やキャンペーンなどを顧客のスマートフォンへ通知し、来店を促す |
店舗アプリで利用できる機能はサービスによって異なります。導入目的や店舗の課題を整理したうえで、必要な機能に対応しているサービスを選びましょう。
参考記事:店舗アプリの機能一覧|業種別のおすすめ機能・導入事例・選び方を解説
上記のほかにも、複数店舗経営におすすめのスタンプラリー機能や、顧客が楽しめるミニゲーム機能(クーポンやサービス券が当たる)も追加できます。
どのような機能を盛り込むべきか検討する際は、実際に業務で使用することを想定しながら選定しましょう。
Bizcan編集部のワンポイントチェック!
LINE公式アカウントと連動して使えるスタンプサービスもあるよ!新しく店舗アプリを導入する費用を抑えながら、スタンプカードや回数券などのリピーター施策を始めたい店舗におすすめ♪
店舗アプリを独自に作成するメリット
予約サイトや通販サイトなど、プラットフォームを活用すれば店舗アプリがなくても集客を行うことはできます。
一方で、店舗アプリを独自に作成することによるメリットがあるのも事実です。
店舗アプリを独自に作成するメリット
- 集客の選択肢が広がる
- リピーター獲得に役立つ
- 売上、在庫、予約などの管理を一元化できる
- 仲介手数料の負担をしなくて済む
独自の店舗アプリをもつと、顧客育成(ナーチャリング)につながり、店舗のファンづくりに役立ちます。
また、大手プラットフォームに頼らない集客が可能になるため、集客や販促にかけるコストの削減につながるのも特徴です。
店舗アプリを導入することで得られるメリットやデメリットについては、以下の記事で詳しく解説しています。
内部リンク:店舗アプリを導入するメリット・デメリットとは?効果を最大限に引き出すポイント
店舗アプリを作成する際の注意点
ここからは、店舗アプリを作成する際の注意点について解説します。
店舗アプリの導入を集客や販促だけでなく、業務負担の軽減や工数削減につなげることが重要です。導入前に、意識しておくべき注意点を確認しておきましょう。
必要な機能に絞り込む
店舗アプリを作成するときは、必要なものに絞り込んで活用する機能を決定しましょう。
例えば、顧客にSNSユーザーが少ないにも関わらず、SNSへの投稿ができる機能を付与しても、思うような効果は得られません。
そのような状況であれば、クーポン券の発行やポイントカード機能の付与など、顧客にとって馴染み深い機能を導入した方が良いでしょう。
使用する機能を増やすほど管理の負担も増えるため、本当に必要な機能に絞り込んで導入することをおすすめします。
将来的なカスタマイズを想定する
店舗アプリを作成する場合、将来的にカスタマイズする可能性を視野に入れておくことが大切です。
ポイントカード機能のみ導入し、将来的には会員ランクごとにポイント付与率を変動させるなど、より効果的なアプリの活用方法が見つかる可能性があります。
使用しない機能があっても、将来活用する可能性があることを視野に入れて、独自の店舗アプリを作成しましょう。
顧客の使いやすさを重視する
店舗アプリを作成するときは、顧客に使いやすいものを導入する必要があります。
どれだけ優れた機能が備わっている店舗アプリであっても、顧客に利用してもらわなければ意味がないためです。
ユーザーが使いやすく、直感的に操作できるようなアプリづくりを心がけましょう。
また、同時に店舗アプリをダウンロードしてもらうための戦略も、検討しておくことが重要です。
ダウンロードした人へのクーポンの進呈など、ダウンロードしたくなる仕組みづくりを行いましょう。
おすすめの店舗アプリ作成・導入サービス7選
ここからは、おすすめの店舗アプリ作成・開発サービスを7選紹介します。
店舗アプリに盛り込みたい機能だけでなく、作成・開発にかかる費用やランニングコスト、作成できるアプリの特徴も比較して検討しましょう。
POS+ connect

POS+ connectは、POS+の業態別プランを利用している店舗向けのオプションサービスです。POSレジと連携した店舗アプリを導入でき、会員管理から集客・販促まで幅広く活用できます。
デジタル会員証やポイント・スタンプ、クーポン、プッシュ通知など、顧客の再来店を促すための機能をまとめて利用できます。紙の会員証やポイントカードをアプリに集約できるため、顧客の利便性を高めながら、店舗側の会員管理にかかる手間を軽減できるのも特徴です。
また、来店前には新商品やキャンペーン情報をプッシュ通知で配信し、来店時にはポイントやスタンプを付与するなど、店舗アプリを通じて継続的な顧客接点を作れます。
すでにPOS+を利用している店舗や、POSレジの導入・入れ替えとあわせて、顧客管理やリピーター施策に活用できる店舗アプリを導入したい場合におすすめです。
飲食店向けのPOS+ food、美容サロン向けのPOS+ beauty、クリニック向けのPOS+ healthcareなど、業態に応じたPOS+のプランと店舗アプリをまとめて導入できるため、POSレジと店舗アプリを別々のサービスで管理したくない店舗にも適しています。
toypo

toypoは、店舗の会員証やスタンプ、クーポンなどをデジタル化し、顧客管理やリピーター施策に活用できるミニアプリプラットフォームです。幅広い業種で利用できるサービスですが、飲食店では来店後の顧客との接点づくりや再来店の促進に活用できます。
会員証・スタンプ・クーポンなどの販促機能に加えて、顧客属性や来店頻度、再来店数などのデータを確認できます。そのため、クーポンを配信して終わるのではなく、顧客の利用状況を把握しながらリピーター施策を改善していくことが可能です。
また、テイクアウト・デリバリーなど、店外からの商品注文を受け付ける機能も利用できます。店舗への来店だけでなく、テイクアウトなども含めて顧客との接点を広げたい飲食店にも活用しやすいサービスです。
一から店舗アプリを開発するのではなく、会員証やスタンプ、クーポンなどを活用して、飲食店のリピーター獲得に取り組みたい場合におすすめです。
とくに、紙のポイントカードからデジタル会員証へ移行したい飲食店や、来店データを活用して再来店を促したい店舗、テイクアウト・デリバリーによる店外注文にも対応したい店舗は導入を検討してみるとよいでしょう。
APPBOX

店舗アプリ作成サービスを利用して、店舗アプリを導入するのであればAPPBOXがおすすめです。APPBOXは、既存の店舗アプリのカスタマイズや、店舗アプリの新規作成にスピーディーに対応している点が特徴で、導入実績は300アプリ以上にのぼります。
機能の拡張や外部システムとの連携にも対応しているので、すでに導入しているそのほかのシステムと店舗アプリを連携させたい、という方にも最適です。
ノーコードでスピーディーに構築するサービスなので、開発費用も比較的手頃なため、幅広い規模・業種・業態の店舗での活用に適しています。
GMOおみせアプリ

GMOおみせアプリは、必要な機能を組み合わせてオリジナルの店舗アプリを作成できるセミオーダー型のサービスです。2026年2月時点で3,300社・11,500店舗の導入実績があり、飲食・美容だけでなく、小売・レジャー・宿泊など幅広い業種で利用されています。
ニュース配信やプッシュ通知、クーポン、電子スタンプなどの基本機能に加え、ポイントカード、デジタル会員証、回数券、予約管理、EC、サブスクリプションなど、30種類以上の販促機能から店舗の目的に合わせて選択できます。
テンプレートを活用して導入負担を抑えながら、店舗のブランドや運用方法に合わせて機能・デザインをカスタマイズできる点が特徴です。
また、既存の顧客情報をCSVで取り込めるほか、POSレジやECサイト、会員管理、予約受付、CRMなどの既存システムとのAPI連携や個別開発についても相談できます。
そのため、クーポンやポイントによるリピーター施策から始めたい店舗はもちろん、すでに利用しているPOSレジや顧客データを活用したい店舗、多店舗で独自の会員アプリを運用したい企業にも適しています。
みせプリ

みせプリは、店舗の販促やリピーター獲得に必要な機能を組み合わせて、オリジナルの店舗アプリを作成できるサービスです。飲食店をはじめ、美容・サロン、アパレルなど幅広い業種に対応しており、2,000店舗以上の導入実績があります。
プッシュ通知やクーポン、スタンプカード、会員証などの販促機能に加え、予約受付、回数券、テイクアウト・デリバリー、オンラインショップ、トーク機能など、40種類を超える機能から店舗の目的に合わせて選択できます。
集客・販促だけでなく、予約や決済、会員管理まで店舗アプリにまとめたい事業者に適している点が特徴です。
また、店舗のロゴや写真などを活用したオリジナルデザインに対応しているほか、複数店舗を1つのアプリで運営することも可能です。POSレジとの連携では、商品・売上・顧客・ポイントなどのデータを連携できるオプションも用意されています。
標準機能を活用する場合は短期間でのアプリ作成にも対応しているため、一から独自開発するのではなく、既存機能を組み合わせながら自店舗に合ったアプリを導入したい店舗におすすめです。
アプリメンバーズ

アプリメンバーズは、店舗独自の会員アプリを作成し、顧客管理から集客・リピーター施策まで幅広く活用できる店舗アプリ作成サービスです。飲食店や小売店、美容室、エステサロン、宿泊施設、クリニックなど幅広い業種で利用されており、全国約893社・約7,120店舗で導入されています。
ポイント機能は、QRコードの読み取りやコード入力、購入金額に応じた付与など、店舗の運用方法に合わせて設定できます。対応するPOSレジと連携し、会計金額に応じてポイントを付与することも可能です。
また、クーポンやスクラッチ、プッシュ通知などの販促機能に加え、会員情報や来店数、ポイントなどの分析・集計にも対応しています。プッシュ通知は一斉配信だけでなく、お気に入り店舗や誕生月などの条件による絞り込み、個別配信、予約配信などが可能です。
紙のポイントカードをアプリ化するだけでなく、会員情報を蓄積しながら顧客に合わせた販促やリピーター施策まで行いたい店舗に適しています。
管理画面はパソコン・スマートフォンから操作でき、導入後は専任スタッフによる運用サポートも受けられます。複数店舗をアプリに追加しても店舗数による追加料金が発生しないため、1店舗での導入だけでなく、多店舗で共通の会員アプリを運用したい事業者にも選択肢となるサービスです。
すまっぽん!

すまっぽん!は、店舗の情報やSNS、予約サイトなどを1つの画面にまとめ、アプリのように利用できるWebサービスです。一般的な店舗アプリとは異なり、ユーザーによるアプリのダウンロードやパスワード登録を必要としません。
店舗が発行したQRコードなどからアクセスし、スマートフォンのホーム画面に追加すれば、次回からアイコンをタップして利用できます。電話やメール、店舗情報、Instagram・LINEなどのSNS、予約サイトといった複数の導線をまとめられるため、店舗と顧客をつなぐ窓口として活用できます。
「本格的な店舗アプリを開発するほど多くの機能は必要ないが、SNSや予約サイト、店舗情報などを顧客がアクセスしやすい形にまとめたい」という店舗に適しています。
スマートフォンから作成・更新できるため、専門的なアプリ開発の知識がなくても運用しやすい点も特徴です。また、飲食店や美容室だけでなく、保育施設、不動産、自治体など幅広い用途で活用されています。
Webプッシュ通知にも対応しているため、必要に応じて店舗からユーザーへ情報を届けることも可能です。ただし、Webプッシュ通知を利用する場合はドメインの設定が必要になるため、利用したい機能と追加設定の有無を確認しておきましょう。
そのほか、おすすめの店舗アプリ作成・開発サービスについては、以下の記事でも詳しく紹介しています。
参考記事:おすすめの店舗アプリ作成・開発サービス8選|機能や料金を徹底比較
まとめ
店舗アプリを作成するには、まずどのような機能を搭載するのかを明確にしておきましょう。
店舗アプリ作成ツール・サービスによって、対応できる機能の種類に差があるためです。
また、サービスによって費用も異なるため、導入にかかる費用やランニングコストなども比較検討する必要があります。
店舗の魅力を最大限に発信でき、ユーザーにとって利便性の高い店舗アプリを作成して、店舗経営の集客・販促戦略に活用していきましょう。


