モバイルオーダーシステムには、飲食店やデリバリー、フードコートなど、さまざまな店舗で活用できるサービスが豊富にあります。

一方で、サービスが豊富にあることから、どのシステムを導入すれば良いか分からず、迷っている方も多いでしょう。

今回は、モバイルオーダーシステムを提供している企業の中から、おすすめのサービスを10選比較紹介します。

また、実際にモバイルオーダーシステムを導入してサービスを提供している企業の事例や、選び方のポイントについても解説していますので、ぜひ参考にしてください。

モバイルオーダーシステムのサービスは2種類

モバイルオーダーシステムには、2種類のサービスがあります。

• 店内（イートイン）向けモバイルオーダーシステム
• 店外（テイクアウト）・デリバリー向けモバイルオーダーシステム

まずは、それぞれの特徴や機能の違いについて確認しておきましょう。

店内（イートイン）向けモバイルオーダーシステム

店内向けのモバイルオーダーシステムは、店内飲食を行う店舗での導入におすすめのサービスです。テーブルのタブレット端末や、顧客のスマホからセルフオーダーができます。

QRコードを読み取って、顧客にオーダーを行ってもらうタイプのシステムも、店内向けモバイルオーダーシステムの一種です。

キャッシュレス決済に対応できるサービスもあれば、テーブル決済が導入できるものもあるため、店舗に合わせてサービスを比較検討しましょう。

店外（テイクアウト）・デリバリー向けモバイルオーダーシステム

店外向けのモバイルオーダーシステムは、店内では飲食をしないテイクアウトやデリバリー注文に対応しているサービスです。

注文の際に決済も済ませられるため、商品の提供から清算・決済まで、現金でのやり取りなしで行えます。

事前注文に対応しているシステムや、商品が届くまでの待ち時間の目安を表示させられるなど、サービスによって機能が異なる点が特徴です。

モバイルオーダーシステムのおすすめサービス10選

ここからは、モバイルオーダーシステムの中からおすすめのサービスを10選紹介します。

サービスを提供しているモバイルオーダー会社によって、機能や利用料金が異なるため、確認しておくと良いでしょう。

各サービスの特徴や比較ポイント、料金プラン、機能の違いについて解説します。

Waiter

出典：株式会社スマレジ

Waiterは、セルフレジで有名なスマレジが提供しているモバイルオーダーシステムです。

店員が注文を取るハンディとして利用できるオーダーエントリーシステムがあり、この機能のみであれば無料で利用できます。

※スマレジを導入した場合の決済手数料は2.9％から

また、有料のフードビジネスプランに加入すれば、スマレジが提供しているセルフレジ（POSレジ）との連携ができます。

無料のスタンダードプランのメニュー登録数は、1,000件までですが、有料のフードビジネスプランになると10万件にまで対応することが可能です。

参考サイト：Waiter公式サイト

Square

出典：Square株式会社

Squareは、飲食店の業態ごとに特化した機能が備わっているモバイルオーダーシステムです。

具体的には、以下の4種類の業態に対応しているシステムを提供しています。

• レストラン向け
• 居酒屋向け
• バー向け
• クイックサービス（ファーストフード）向け

店内注文だけでなく、テイクアウト（店外注文）や事前決済に対応しているのも、Squareの特徴です。

※決済手数料3.25％必要

POSレジ機能が備わっているほか、ハンディ端末やキッチンディスプレイと連携させ、ホール業務のオペレーションを効率化できます。

また、居酒屋向けのシステムであれば、QRコードによるセルフオーダー、ファーストフードなどクイックサービス向けシステムなら、事前予約・デリバリーサービスにも対応できて便利です。

参考サイト：Square公式サイト

CHUUMO

出典：エフ・エス株式会社

CHUUMOは、顧客のスマホでQRコードによるセルフオーダーが可能なモバイルオーダーシステムです。

注文情報を表示させるキッチンディスプレイや、プリンターとの連携ができます。また、時間帯や曜日ごとにメニューを自動で切り替えたり、売上管理・在庫管理ができたりする機能も豊富です。

※初期費用別途

CHUUMOには、オーダー受注機能だけでなく清算・決済機能が備わっているのも特徴です。

また、2025年3月31日までの期間限定で、1カ月間無料で利用できるお試しキャンペーンも実施しています。

ぜひこの機会に、導入を検討してみてはいかがでしょうか。

参考サイト：CHUUMO公式サイト

Funfo

出典：Funfo株式会社

Funfoは、アプリをダウンロードするだけで導入できるモバイルオーダーサービスです。

専用のアプリをダウンロードすれば、すぐにモバイルオーダーやPOSレジ機能の利用を開始できます。

※オンライン決済手数料は、すべてのプランで3.35〜3.95％必要

有料プランを導入すると、複数端末での同時ログインができるようになるのも特徴です。クーポンの発行など、リピーター客の獲得に活用できる機能もあります。

さらに機能が豊富なFunfo LINE Proプランでは、LINEの自動配信やLINEアンケートも実施できるため、LINEを活用した集客に効果的です。

参考サイト：Funfo公式サイト

テイクイーツ

出典：株式会社ランプ

テイクイーツは、とにかく導入コストを抑えたい人におすすめのモバイルオーダーシステムです。初期費用と月額利用料のどちらもかかりません。

テイクイーツは、売上に応じて手数料が発生する仕組みで、売上が出ていないうちから固定費用が発生するのを避けたい方におすすめです。

ただし、他社の無料サービスと異なり、売上に対してサービス手数料が発生する点に注意が必要です。
一方で、月額利用料が無料のベーシックプランであっても、サービス手数料を支払っているため、すべての機能が利用できます。

有料プランになると手数料率が低くなるため、売上が増えてきてから有料プランへ切り替えるのもおすすめです。

参考サイト：テイクイーツ公式サイト

L.B.B.Cloud

出典：株式会社LBB

L.B.B.Cloudは、店内モバイルオーダーのほか、テイクアウト用の機能も利用できるモバイルオーダーシステムです。最短3日で導入できます。

※システム利用料3.0％から

有料プランに加入すると、店内すべてのDX化が実現できます。ヒアリングにも対応しているため、店舗の課題を解決する手段がないか相談してみると良いでしょう。

また、POSレジシステムとモバイルオーダーの連携も可能です。スマレジやstera tarminalなど、他社の決済方法やPOSレジを利用している場合でも導入できます。

参考サイト： L.B.B.Cloud公式サイト

Okage Go

出典：Okage株式会社

Okage Goは、多言語対応ができる機能が備わっているモバイルオーダーシステムです。英語、中国語（繁体字・簡体字）、韓国語に対応しています。

LINEとの連携も可能な店内・店外どちらにも対応できるモバイルオーダーシステムです。

※Wi-Fiルーター、レシートプリンターの導入費用124,300円（税込）必要

他社とは異なり、機能面の制限よりもシステムで対応できる卓数に制限があります。また、店内注文の注文画面は、デザイン性に優れているのも魅力です。

店舗の特色を視覚情報で訴求できるため、思わず注文したくなるメニュー画面を提示できます。セットメニューやトッピングの選択、コース料理の設定も可能です。

参考サイト：Okage Go公式サイト

スマホdeMENU

出典：JC Connect株式会社

スマホdeMENUは、QRコードを読み取ってセルフオーダーを行うタイプのシステムです。

初期費用無料で導入でき、日本語、英語、中国語の3カ国語に対応しています。インバウンド（外国人観光客）の来店が多い店舗での導入におすすめです。

アプリをダウンロードすれば、すぐに利用を開始できます。有料プランになると、ハンディ機能やLINE連携にも対応できるようになるなど、利用できる機能が増える点が特徴です。

参考サイト：スマホdeMENU公式サイト

mabo

出典：マインドフリー株式会社

Maboは、初期費用・月額利用料無料で導入できるモバイルオーダーシステムです。コロナの感染症対策支援のために企画されたプロジェクトのため、費用の負担なくサービスが利用できます。

無料のプランでありながら、初回のメニュー登録を代行してくれるサービスがあるのも特徴です。メニュー作成が苦手な方でも、料理の写真を送れば対応してもらえます。

また、maboは、QRコードを読み取って顧客に店内注文を行ってもらうセルフオーダーシステムです。

アプリのダウンロードや、導入のために特別な機器を購入する必要はありません。最短3日で導入できます。

参考サイト：mabo公式サイト

Put menu

出典：ボクシーズ株式会社

Put menuは、フードコートでの導入に便利な呼び出し機能があるモバイルオーダーシステムです。

来店前の事前注文ができ、レジ業務の負担軽減やお客様の待ち時間削減につながります。12カ国語に対応しているため、インバウンドへの対策にもおすすめです。

Put menuのベーシックプランであれば、無料で利用できます。しかし、本格導入を検討している場合は、有料でのサービス利用契約が必要です。

店舗によって状況が異なるため、詳しい料金については直接お問い合わせください。

参考サイト：Put menu公式サイト

モバイルオーダーサービスを提供している企業の導入事例

ここからは、実際にモバイルオーダーシステムを導入して、サービスを提供している企業の事例を3選紹介します。

導入しているモバイルオーダーサービスの特徴や、販促ポイント、独自のサービスなどを知り、モバイルオーダーシステムを導入する際の参考にすると良いでしょう。

ゴンチャ

出典：株式会社ゴンチャ ジャパン

ゴンチャは、タピオカミルクティーやスイーツティーなどのテイクアウトで人気の企業です。

LINEの公式アカウントからモバイルオーダーが利用できる仕組みで、LINE公式アカウントからの広告発信も有効活用しています。

ゴンチャのモバイルオーダーシステムでは、ポイントが貯まる独自の仕組みがあり、貯まったポイントに応じて会員ランクが上がる点が特徴です。

ポイント獲得数に応じてクーポン券が発券されるなど、リピーターやファンを囲い込む施策を取り入れています。

参考サイト：ゴンチャ公式サイト

スターバックス

出典：スターバックス コーヒー ジャパン 株式会社

スターバックスは、コーヒーストアをチェーン展開している企業です。店内飲食（イートイン）だけでなく、テイクアウトにも対応しています。

スターバックスのモバイルオーダーは、公式アプリやLINE公式アカウント、Webサイトなどさまざまな媒体から注文できる仕組みです。

注文に応じてスター（ポイント）が貯まり、貯まったスターに応じてドリンクチケットなどが発行されます。

受け取り時間の目安も表示されるため、来店前の注文を促しながら、店内のレジ待ちを減らす取り組みにつなげているのも特徴です。

参考サイト：スターバックス公式サイト

東海道新幹線

出典：株式会社JR東海リテイリング・プラス

飲食店の店舗だけでなく、公共交通機関のサービスとして、モバイルオーダーを取り入れているのが東海道新幹線です。

のぞみ・ひかりのいずれかを利用する乗客向けのサービスで、軽食やスイーツ、コーヒー、アルコールなどを提供しています。

グリーン車にサービスを限定することで、単価の高い顧客へのサービス向上を図り、顧客問属度向上につなげている事例です。

各座席に設置したQRコードを顧客のスマホで読み取って注文する仕組みで、タブレット端末などを設置するコストも抑えられています。

参考サイト：東海道新幹線公式サイト

モバイルオーダーシステムのサービスを選ぶポイント

モバイルオーダーシステムを提供している企業が多くある中で、店舗に合うサービスを選ぶには、どのような点を意識して比較検討すれば良いのでしょうか。

ここからは、導入するモバイルオーダーシステムを選ぶ際、サービスを比較する上で意識しておきたいポイントについて解説します。

導入目的を明確にする

モバイルオーダーシステムのサービスを選ぶ前に、まずは導入する目的を明確にすることが重要です。

人件費削減のためなのか、店舗の回転率アップが目的なのかなど、目的によって必要な機能は異なります。導入する目的が明確になっていれば、どのような機能が必要かを判断できるでしょう。

結果的に経営課題の解決につながり、モバイルオーダー導入による効果を得やすくなります。費用だけで比較して、必要な機能が備わっていないサービスを選ばないように注意してください。

必要な機能の取捨選択をする

モバイルオーダーシステムを導入するときは、必要な機能だけでなく、必要のない機能も考えておくことがポイントです。

導入する機能が増えるほど、管理の負担や使用方法が定着するまでにかかる時間が増加します。また、多機能なサービスを導入すると費用も高くなるでしょう。

モバイルオーダーシステムのサービスを選ぶときは、必要のない機能まで導入しないことが重要です。機能の取捨選択をしておけば、導入コストの削減につながります。

利用費用で比較検討する

モバイルオーダーシステムは、利用費用や導入にかかる初期費用でも比較検討しておきましょう。

必要な機能が備わっているサービスの中から、コストパフォーマンスの良いものを選ぶためです。モバイルオーダーシステムは、サービスを提供している企業によって価格設定が異なります。

無料プランを提供している企業もあるため、お試し利用してから本格導入を検討したり、グレードアップしたりするのも良いでしょう。

まとめ

モバイルオーダーシステムを提供している企業によって、サービスの内容はさまざまです。

機能面で異なる点があるほか、プランの種類や費用、サポートサービスの内容にも企業ごとに特徴があります。

モバイルオーダーを導入する店舗に合わせて、どのような機能があるのか、店舗の課題を解決できるシステムなのかを比較検討しましょう。