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2024/10/11

POSレジ・POSシステムの違いとは?主な機能と導入方法まとめ

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POSレジ・POSシステムの違いとは?主な機能と導入方法まとめ

店舗のDX化を図る上で、POSレジの導入を検討している方も多いのではないでしょうか。

しかし、実際に導入するとなったとき、選び方がわからずどれを導入すれば良いのか迷うこともあるでしょう。また、そもそもPOSレジとPOSシステムの違いがわからない、という場合も少なくありません。

そこで今回は、POSレジとPOSシステムの違いとはなにかという基礎知識から、POSレジの主な機能や導入方法について解説します。

記事後半では、自店舗での導入に最適なPOSレジを選ぶポイントについても解説していますので、ぜひ参考にしてください。

目次

POSレジ・POSシステムの違いとは?

店頭のPOSレジのイメージ

POSレジ・POSシステムのPOSとは、「Points of Sales」の略称で、日本語では「販売時点情報管理」を意味する言葉です。POSシステムはこのPOS機能そのものを指す言葉で、POSレジはPOS機能が備わったレジのことを指します。

POS機能が備わっている機種の中には、自動精算機・自動決済機と一体型になっているものや、レジ設備を使わずにPOSレジシステムを搭載させたPOS端末と呼ばれるものがあるのも特徴です。POS端末は、タブレットやスマートフォン、パソコンなどが活用できます。

POS端末には、バーコード読み取り機能やプリンターなどが備わっていないため、バーコードスキャナーやレシートプリンター、キャッシュドロアなどを別途導入する必要があるのも特徴です。

参考記事:POSレジとは?POSシステムとの違いや機能と導入するメリット・デメリット

POSレジの主な機能

POSレジには、以下のような機能が備わっています。

  • 会計・売上情報管理機能
  • 在庫管理・仕入れ管理機能
  • 顧客情報管理機能
  • 勤怠管理機能
  • オーダーエントリー機能

それぞれ具体的にどのようなことができる機能なのか、活用方法の例なども合わせて見ていきましょう。

会計・売上情報管理機能

会計・売上管理機能は、いつ・どこで・いくら売り上げたのかをリアルタイムに記録してくれる機能です。レジを通した瞬間にデータが登録されるため、タイムラグが発生しません。多店舗経営における一元管理にも役立ちます。

在庫管理・仕入れ管理機能

在庫管理・仕入れ管理機能は、商品の販売情報をレジに通した際にリアルタイムで集計し、在庫残量の増減を含めた商品管理が行える機能です。在庫量の増減データを分析すれば、過去の売れ行きに合わせて仕入れを増減させられるため、在庫量のコントロールが行いやすくなります。

顧客情報管理機能

顧客情報管理機能は、顧客情報を販売・会計情報と合わせてデータとして蓄積し、顧客の年齢や性別、購入傾向などを把握できる機能です。一般的には、ポイントカードや会員証、クーポン券などの利用登録・履歴から、会員情報を収集して活用します。

勤怠管理機能

勤怠管理機能は、店舗で働く従業員の勤怠管理ができる機能です。POSレジの中には、タイムカード機能と連動しているものや、シフト管理やシフト作成が行えるサービスもあります。経理システムと連携して給与計算が行えるものもあるので、勤怠管理の業務負担軽減におすすめです。

オーダーエントリー機能

オーダーエントリー機能は、基本的に飲食店で使用されている機能です。料理の注文が入った際に、オーダー情報をリアルタイムでキッチンに伝える機能のことを指します。セルフオーダーやモバイルオーダーシステムとも呼ばれている点が特徴です。POSレジに備わっているオーダーエントリー機能の特徴は、POSシステムとの連携ができる点で、オーダー情報を収集すれば在庫管理や仕入れ管理にも反映できます。

POSレジの導入方法

1、2、3が書かれた木製ブロックが並んでいる様子

POSレジを導入する際は、以下の流れに沿って導入手続きを進めていく方法が一般的です。

  1. 導入したいPOSレジの機能を明確にする
  2. 予算を検討する
  3. POSレジを比較して導入するものを選ぶ
  4. POSレジ導入後の業務フローを周知する
  5. POSレジを導入する

POSレジを導入するときは、まずどのような機能を搭載したいのかを店舗の業務フローに合わせて、検討することが大切です。

POSレジ機能が搭載され自動釣銭機を導入するのか、タブレット端末を活用してPOSシステムを導入するのかなど、導入する機種の選定も行いましょう。

また、POSレジや周辺機器を購入して導入する際は、IT導入補助金などの補助金・助成金制度を活用できる可能性があります。POSレジの導入に利用できる補助金・助成金制度について、詳しくは以下の記事を参照ください。

参考記事:【2024年最新】POSレジ導入に利用できる補助金・助成金5選|金額や申請要件について解説

導入するPOSレジの選び方とポイント

導入するPOSレジを選ぶときは、以下の点を意識して機種やサービスを比較検討すると良いでしょう。

  • 価格・機能で比較する
  • 外部ツールとの連携ができるもので選ぶ
  • 業種に特化したシステムを選ぶ

具体的にどのようなポイントを意識すれば良いのか、自店舗に最適なPOSレジを選ぶための比較基準について解説します。

価格・機能で比較する

導入するPOSレジを選ぶときは、価格と機能で比較することが大切です。価格だけで比較したり、機能だけで選んだりすることがないよう、必要な機能を絞り込んだ上で導入にかかる費用を比較検討しましょう。

機能が優れていても価格が予算を超えてしまったり、導入コストが低くても欲しい機能が備わっていなかったりするためです。

価格と機能を比較検討し、欲しい機能が利用できるサービスを予算内で検討すれば、自店舗に最適なPOSレジを導入できます。

外部ツールとの連携ができるもので選ぶ

POSレジを比較する際に、意外に見落としがちなのが外部ツールとの連携の有無です。自店舗ですでに導入している外部ツールがある場合は、連携できるPOSレジを選びましょう。

例えば、店舗アプリや予約管理サイト、キャッシュレス決済サービス、経理ソフトなどが挙げられます。

そのため、導入しているツールをリストアップし、連携が可能かを確かめた上で、導入するPOSレジを選定するよう心がけましょう。

業種に特化したシステムを選ぶ

導入するPOSレジを選ぶときは、業種特化型のサービスを選ぶのもおすすめです。

例えば、カフェにおすすめのもの、飲食店に特化したもの、小売店やクリニックに特化したものなどさまざまなサービスがあります。

飲食店ならオーダーエントリー機能とセルフレジとの連携、小売店なら在庫管理と発注量分析、クリニックなら予約管理と呼び出し機能など、業種ならではの機能を搭載しているサービスがおすすめです。

業種特化型のPOSレジを導入すれば、業種ならではの業務フローにも対応できるようになるので、検討してみると良いでしょう。

参考記事:POSレジのおすすめ9選|業種ごとに最適なシステムを比較紹介!

POSレジとセルフレジならどっちがおすすめ?

傾いている天秤のイメージ

POSレジに近い店舗設備に、セルフレジがあります。セルフレジは、自動釣銭機が備わっているものも多く、会計業務の効率化に最適な設備です。しかし、データの記録や分析を行う機能は基本的に備わっていません。

ここでは、POSレジとセルフレジのどちらを導入すべきか迷った際に、導入する設備を選定する判断基準について解説します。

会計業務の負担軽減ならセルフレジ

会計業務の負担軽減につながるレジを導入したいのであれば、セルフレジの導入がおすすめです。

セルフレジには、会計・決済のみをセルフ化するセミセルフレジと、商品登録などもすべてセルフ化するフルセルフレジがあります。

また、機種によっては決済端末を導入してキャッシュレス決済に対応できるものや、自動釣銭機機能搭載の機種があるのも特徴です。

とにかく会計業務の負担を軽減したい、レジの回転率を向上させたい、という場合には、セルフレジの導入を検討すると良いでしょう。

参考記事:セルフレジの種類と特徴は?導入で解決できる課題と注意点

各種データの管理を行うならPOSレジ

各種データの管理や分析を行いたいのであれば、POSレジの導入がおすすめです。

在庫管理や売上管理・顧客管理・勤怠管理など、さまざまな管理業務を一元化できます。また、上述の通り業種に特化した機能を備えている機種もあるため、さまざまな業態の店舗における管理業務の効率化につながるでしょう。

中には、POSレジとセルフレジの両機能が備わっている製品もあります。POSレジの導入と同時に会計・決済のセルフ化も行いたい場合は、POSシステムとセルフレジ機能の両方が備わっている機種を導入すると良いでしょう。

まとめ

POSレジは、POSシステムが備わっているレジを意味する言葉です。セルフレジと混同しがちですが、会計・決済業務のセルフ化ができない機種やサービスもあります。

自動釣銭機搭載のPOSレジを導入する場合、費用が高額になる傾向にあるので注意しましょう。POSレジの導入費用を抑えたい場合は、レンタルやリース・サブスクを利用する選択肢もあります。

また、クラウド型POSレジをタブレット端末やパソコンにダウンロードして、活用するのもおすすめです。

ただし、周辺機器の準備も必要になるため、どのようなPOSレジを導入すべきか、しっかりと比較検討した上で判断してください。