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複数店舗・多店舗経営におすすめの一括管理ができるPOSレジ3選

店舗経営者にとって、欠かせない設備の1つがPOSレジです。しかし、POSレジ自体を導入している店舗が多くある中で、複数店舗・多店舗展開していく際にPOSレジを店舗ごとに管理するのは、業務負担の増加につながります。

そこでおすすめなのが、複数店舗・多店舗管理機能が備わっているPOSレジの導入です。

本記事では、複数店舗・多店舗経営の際にPOSレジを導入するメリットや、懸念されるPOSレジの課題について解説します。記事後半では、課題解消につながるおすすめのPOSレジも3選紹介していますので、ぜひ参考にしてください。
COMPANY LIST

POSレジの提供企業一覧

Square Square レジスター

Square株式会社

特徴

Square レジスターは、​業種を​問わず​ご利用いただける​完全統合型の​POSレジです。

費用目安

¥84,980(端末代)と決済手数料のみのご負担。登録手数料や月額固定費は無し

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選択

POSレジとは?

レジで決済を行う店員と顧客

POSレジとは、POSシステムが備わっているレジ設備全般を指す言葉です。「Point of Sales」の頭文字を取って、POSと呼ばれており、販売時点情報管理を意味します。

商品やサービスの会計をPOSレジで行うと、自動的に売上情報が記録され、情報として蓄積される仕組みです。

POSレジで蓄積した情報を分析して売上予測を行い、在庫管理に反映させたり、販促・集客施策を実施したりするのに役立てられています。

POSレジに備わっている機能

POSレジには、以下のような機能が備わっています。
  • 売上情報の蓄積・管理
  • 在庫状況のリアルタイム更新
  • キャッシュレス決済機能
  • 顧客情報管理機能
  • オーダーエントリー機能
  • 従業員の勤怠管理・シフト管理機能

POSレジによっては、上記のほかに外部ツールと連携できる製品があるのも特徴です。

店舗アプリやECサイトと連携させたり、クリニック向けのサービスではカルテやレセコンと連携できるものもあります。

また、飲食店向けのPOSレジは、モバイルオーダーやキッチンプリンターと連携できるものも少なくありません。

POSレジには、あらゆる業種の店舗経営や店舗管理を支援してくれる便利な機能が豊富に備わっています。

複数店舗・多店舗管理にPOSレジを導入するメリット

POSレジは、店舗経営においてさまざまな便利機能が備わっています。POSレジを複数店舗・多店舗経営における管理を目的として導入した際に、得られるメリットは以下の3点です。
  • 売上を店舗ごとに把握できる
  • 在庫管理の負担が軽減できる
  • 店舗ごとの人気商品・メニューがわかる

それぞれ、具体的に店舗経営にどのような良い影響があるのか、解説します。

売上を店舗ごとに把握できる

複数店舗・多店舗経営の際にPOSレジを導入すると、売上を店舗ごとに把握できるようになるメリットがあります。

POSレジを導入すれば、売上が伸びている季節や曜日・時間帯がわかるほか、ポイントカードなどで顧客情報も収集できれば、店舗利用者の顧客傾向まで把握できるでしょう。

系列店舗全体の経営戦略だけでなく、店舗ごとの傾向がわかるようになり、より収益アップにつながる経営ができるようになります。

売上の傾向に応じて店舗ごとにオリジナルメニューを考案したり、仕入れ商品を変えたりして、店舗ごとの特色を出していけるのがPOSレジを導入するメリットです。

在庫管理の負担が軽減できる

在庫管理の負担が軽減できるのも、複数店舗・多店舗経営にPOSレジを導入するメリットです。

店舗の在庫管理は、アナログで行っている店舗も多く、発注ミスや在庫ロスの発生など、課題が山積しています。

POSレジを導入すれば、POSレジを通った商品やメニューの情報が記録される上に、POSレジから発注を行えば発注数量の変化や推移も一目で確認することが可能です。

在庫量のコントロールが行いやすくなるため、発注ミスの抑止や在庫ロス削減などに役立ちます。

店舗ごとの人気商品・メニューがわかる

店舗ごとの人気商品・メニューがわかるようになるのも、複数店舗・多店舗経営にPOSレジを導入して活用するメリットの1つです。

店舗の商圏エリアによって、客層の傾向は異なります。別の店舗では人気がない商品・メニューに、思わぬ人気が集まることもあるでしょう。

このような店舗ごとの違いは、複数店舗・多店舗経営において経営戦略を検討する際の重要なポイントになり得ます。

店舗独自の商品・メニューを開発してその店舗にしかない特色を出せば、複数店舗を経営する中でも店舗ごとにメリハリをつけながら経営していけるでしょう。

複数店舗・多店舗経営におけるPOSレジの課題

複数店舗・多店舗経営におけるPOSレジの課題は、以下の3点です。
  • 店舗ごとに管理しなければならず全体が見えない
  • 管理負担が増える
  • 在庫管理・メニュー変更などにタイムラグが生じる

それぞれ、店舗経営にどのような影響を及ぼすのか、影響を抑えるために課題を解決する方法はあるのか、解説します。

店舗ごとに管理しなければならず全体が見えない

複数店舗・多店舗経営でPOSレジを導入した際、各店舗ごとに売上や在庫などの情報を管理しなければならず、系列店舗全体の状況が把握できないという課題があります。

どの店舗でどのような商品・サービスが売れているのか、店舗ごとに売上や顧客の傾向は異なるのかなど、全体を把握しておきたいときにも個別で確認しなければなりません。

店舗ごとの情報をまとめる作業や個別に確認する作業が負担となり、素早い経営判断ができなくなる可能性もあります。

管理負担が増える

管理負担が増えるのも、複数店舗・多店舗経営におけるPOSレジの課題です。1店舗のみの売上や在庫、顧客などの情報のみであれば、比較的容易に管理できます。

一方で、複数店舗・多店舗経営の場合、店舗数が増えれば増えるほど管理負担が増加するため、POSレジの情報を集約するだけでも一苦労です。

また、店舗ごとに売上や顧客の傾向も異なるため、全店舗の経営戦略と店舗ごとの経営戦力を両輪で進めていかなければなりません。

店舗全体の情報と、店舗ごとの情報を管理しなければならない負担が増えるため、POSレジを導入しても管理負担が軽減できない場合もあります。

在庫管理・メニュー変更などにタイムラグが生じる

複数店舗・多店舗経営では、店舗ごとに在庫状況やオーダー状況が変化するため、全店舗を管理する際にタイムラグが生じるのは課題の1つです。

例えば、小売業を多店舗展開していて店舗ごとにPOSレジで在庫管理ができていても、全店舗を支える倉庫の在庫状況がリアルタイムに反映されず、発注の重複などにつながる恐れがあります。

また、ECショップの在庫表記と店舗在庫が連携できていないと、品切れにも関わらず在庫があるような表記になっているなど、トラブルの原因になりかねません。

このような課題は、POSレジを店舗ごとに管理していたり、店舗在庫とECショップの在庫状況を手作業で変更していたりする場合に発生しやすくなります。

複数店舗・多店舗管理機能が備わっているおすすめのPOSレジ3選

複数店舗・多店舗経営を行う際、店舗ごとにPOSレジを導入していると、連携ができず系列店舗全体の情報を把握できません。そこでおすすめなのが、複数店舗・多店舗管理機能が備わっているPOSレジの導入です。

ここからは、複数店舗・多店舗経営における課題解決に役立つ、複数店舗・多店舗管理機能が備わっているおすすめのPOSレジを3選紹介します。

StarPay-Order|株式会社ネットスターズ

Star-Pay Order公式サイト

出典:株式会社ネットスターズ
株式会社ネットスターズでは、セルフレジやPOSレジとして活用できるサービス「StarPay-Order」を提供しています。

キャッシュレス決済はもちろん、自動釣銭機機能も搭載しているため、現金支払いへの対応も維持できる点が特徴です。

セルフオーダーやテーブルオーダー、モバイルオーダーなどの端末を利用したオーダーシステムで、キッチンプリンターと連携できるため、飲食店のオーダー業務効率化も実現できます。

飲食店だけでなく、小売店でセルフレジとして導入することも可能です。

利用できる決済手段が豊富

Star-pay-orderで利用できる決済サービス
出典:株式会社ネットスターズ
StarPay-Orderは、利用できる決済手段が豊富にある点が魅力です。クレジットカードはもちろん、各種QRコード決済や電子マネー、ポイント支払いにも対応しています。

顧客が求めるキャッシュレス決済サービスに対して、数多く対応しているため、非対応による収益機会の損失を抑止できるでしょう。

これらのキャッシュレス決済が利用できるほか、現金支払いにも対応しているので、現金決済も残しておきたいという事業者の方におすすめです。

大規模店舗・チェーン展開におすすめの多彩なサービス

Star-pay orderのサービス内容
出典:株式会社ネットスターズ
POSレジを提供している事業者の多くが、POSレジのみに対応している中で、StarPay-OrderはセルフオーダーやQRコードによるセルフオーダー、キャッシュレス決済にも対応できる点が特徴です。

大手企業の決済システムサービスの導入を支援してきた実績も豊富で、大規模店舗で複数台導入したい場合や、数十店舗~数百店舗規模の店舗経営を行っている場合にも依頼できます。

もちろん、複数店舗・多店舗管理が行える機能も搭載しているため、リアルタイムに店舗全体の状況をチェックできて便利です。

参考サイト:StarPay-Order公式サイト

CASHIER|株式会社ユニエイム

CASHIER公式サイト

出典:株式会社ユニエイム
株式会社ユニエイムが提供しているPOSレジサービス「CASHIER」は、クラウドPOSレジとして個人店舗から大規模店舗まで幅広い事業者に活用されています。

複数店舗管理にも対応しているため、個人店舗経営者が2店舗目を出したいと考えているケースや、数十店舗以上の店舗設備を総入れ替えしたい場合など、幅広く対応しています。

POSレジのレンタル利用にも対応しているため、イベント出店時にも活用しやすい点が特徴です。

レジ端末の種類が豊富

CASHIERのレジ設備

出典:株式会社ユニエイム
CASHIERでは、Androidタブレットで導入するタブレットPOSレジのほか、自動釣銭機内蔵のターミナル型POSレジ、券売機としても活用できるセルフレジなども提供しています。

飲食店に嬉しいキッチンプリンターと連携できる機能や、テーブルオーダー・ハンディーオーダーなども活用できる点が特徴です。

また、ラーメン店や定食屋などでも活用しやすい券売機タイプの設備もあるため、自店舗に合う設備を導入できます。

さまざまなカスタマイズにも対応

CASHIERカスタマイズサービス

出典:株式会社ユニエイム
CASHIERは、さまざまなカスタマイズにも対応している点が魅力です。

「こんな風に活用したい」

「このシステムと連携させたい」

など、さまざまな要望に対応しています。

また、独自のアプリケーション開発なども相談可能なため、導入後の運用方法を具体的に相談したい方に最適です。

そのほか、自店舗でどのように設備を導入すれば良いかわからないという方に向けて、企画提案も行っているため一度相談してみると良いでしょう。

参考サイト:CASHIER公式サイト

POS+|ポスタス株式会社

ポスタス公式サイト

出典:ポスタス株式会社
POS+は、さまざまな業種に特化した機能を兼ね備えているPOSレジサービスです。POSレジはもちろん、モバイルオーダーや予約管理システム、店舗アプリなどの作成・連携にも対応しています。

また、セルフレジや券売機・詳細な在庫管理に特化したオプションメニューなども選択できるため、より店舗の状況に即した設備を導入できる点が特徴です。

スタッフ管理に役立つシフト作成・勤怠管理機能も利用できるため、POS+のPOSレジ1つで店内のあらゆる業務を効率化できます。

複数店舗・多店舗管理に役立つ機能が豊富

POS+複数店舗管理機能

出典:ポスタス株式会社
POS+には、複数店舗・多店舗管理に役立つ機能が豊富に備わっています。店舗の在庫や料理メニューを一括管理できる機能のほか、本部機能や各営業部機能を運営方針に応じて作成・運用できる機能も利用できて便利です。

商品やメニューの一括変更や、全店舗の売上集計など、必要なデータを自動的に収集・蓄積してくれます。

また、収集したデータをもとに全店舗横断型のABC分析も実施できるため、収集したデータを分析して、さまざまな施策に役立てられるのも魅力です。

業種特化型プランが選べる

POS+プラン案内

出典:ポスタス株式会社
POS+は、さまざまな業種に特化したPOSレジのプランを提供している点が魅力です。

小売店向けプラン「POS+retail」では、在庫管理や免税機能が利用できます。飲食店向けプラン「POS+food」では、卓上注文(テーブルオーダー)やキッチンプリンターとの連携ができるなど、プランごとの機能も多彩です。

また、美容・サロンやクリニック向けのプラン「POS+Beauty」「POS+healthcare」では、電子カルテや予約管理機能との連携もできます。

あらゆる業種の業務効率化に役立つ機能を提供しているため、店舗の業種に合うプランを選んで加入できる点が特徴です。

参考サイト:POS+公式サイト

複数店舗管理が可能なPOSレジで多店舗経営を効率化!

POSレジは、選び方次第で活用方法が大きく変わります。複数店舗・多店舗経営でPOSレジを導入するなら、管理機能をきちんと比較した上で導入する設備を選択することが重要です。

POSレジの事業者によっては、大規模店舗や数十~数百店舗規模を展開している事業のレジ設備を最適化するために、さまざまな角度からおすすめの導入設備を提案してくれるサービスもあります。

複数店舗・多店舗展開するといっても、個人店舗経営者が2店舗目を出店するのと数百店舗規模の設備を入れ替えるのとでは、対応できる企業が異なるため状況に応じて相談先を選定しましょう。

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