配膳ロボットの業務は基本的に料理の配膳・下膳です。配膳ロボットの導入により配膳・下膳業務の省人化が実現しますが、その分接客サービスの質が低下してしまうといった課題を抱えている店舗も多いのではないでしょうか。上記の課題解決に役立つのが、AIによる会話機能を搭載した配膳ロボットです。
本記事では、AI会話機能を搭載した配膳ロボットのメリットや選び方、おすすめの配膳ロボット3選を紹介していきます。
AI会話機能を搭載した配膳ロボットのメリット
AIによる会話機能を搭載した配膳ロボットには、以下のメリットが期待できます。
1. 顧客満足度向上が期待できる
2. 自店の広告塔にできる
3. 営業効果が期待できる
配膳ロボットで配膳・下膳業務を省人化することにより、人の手による接客サービスの機会は少なくなります。配膳ロボットのAI会話機能を活用することで、導入により損なわれてしまう接客サービスの補填ができるため、顧客満足度の向上・維持に役立ちます。
また、配膳ロボットはまだまだ一般の客層には浸透していないため、特に子供連れの食事客が多い飲食店では自社の広告塔としての役割も期待できるでしょう。
そして、飲食店においても訴求したいメニューのレコメンドといった営業は重要です。会話機能のある配膳ロボットには、AIがメニューのおすすめをしてくれる機体があるため、営業効果を見込める点もメリットとして挙げられます。
AI会話機能を搭載した配膳ロボットの選び方
AIによる会話機能を搭載した配膳ロボットを選ぶ際、重要となるのは以下のポイントです。
1. どの程度のコミュニケーションが可能か
2. 音声による指示が可能か
3. 効率的にタスク消化できる機能が備わっているか
会話機能といっても、機種によってコミュニケーションのレベルはさまざまです。挨拶程度のコミュニケーションに留まる機種もあれば、自店で推しているメニューのレコメンドといったコミュニケーションまで可能な機種も存在します。
そのため、自店にAIの会話機能を搭載した配膳ロボットを導入する際は、どの程度のレベルのコミュニケーションを配膳ロボットに求めるか、まず明確にしておきましょう。
また、会話機能のある配膳ロボットはAIを搭載しているため、タッチパネルではなく、音声による指示が可能な機種もあります。配膳ロボットへどのように指示出しを行うかについては、業務のオペレーションや効率に関わる部分でもあるため、効率的に運用する場合は音声指示が可能な機種を選びましょう。
AIを搭載している配膳ロボットであれば、配膳業務中自身の位置を自動的に把握し、最短ルートを移動することも可能です。そのため、配膳・下膳といったタスク消化を効率的に行えるかどうかについても、導入時の判断基準の一つといえるでしょう。
AI会話機能を搭載した配膳ロボット3選
Bella Bot/(株)DFA Robotics
引用：DFA Robotics
Bella Botは猫型のデザインが特徴的な配膳ロボットです。AIによる音声認識、会話機能を搭載しており、配膳ロボット本来のタスクをこなしつつ、接客サービスにも貢献できる点が魅力です。
また、一回の充電で10時間から12時間使用できるため、長時間営業を行う飲食店でも運用可能となっています。
KEENON T10/(株)DFA Robotics
引用：DFA Robotics
KEENON T10は、コンパクトながらも40㎏積載可能な配膳ロボットです。前面には23.8インチのデジタルサイネージディスプレイを搭載しており、おすすめメニューの宣伝や求人広告の表示など、画像・映像問わずさまざまなコンテンツを提案できます。
また、配膳トレイも4段組み（各10㎏積載可能）となっているため、大皿の料理を複数配膳する際にも便利な点はKEENON T10の強みといえます。
Lanky Porter/キングソフト（株）
引用：KINGSOFT
Lanky Porterは接客対応や販売促進で活躍できるディスプレイを備えた配膳ロボットです。お客様対応はもちろん、メニューの宣伝や広告の再生など、幅広い用途に使用できます。
また、配膳ロボットとしても自動でスピード調整を行える機能などを搭載しており、安全に配膳・下膳業務を行える点も強みです。
AI会話機能を搭載した配膳ロボットの導入コストを抑えるには
AIによる会話機能を搭載した配膳ロボットの導入には大きなコストが必要となりますが、以下の方法であれば、導入コストをある程度抑えることが可能です。
レンタル・リースを活用する
補助金制度を活用する
配膳ロボットのレンタル・リースサービスを提供している企業もあるため、活用することで、配膳ロボットを月額・年額でレンタル・リースすることができます。購入とは違うため、初期コストを抑えて運用することができます。
また、ものづくり補助金をはじめ、国や自治体の補助金制度を活用し、配膳ロボットの購入資金に充てるのも一つの手です。給付を受けたい補助金の公募要項を確認し、申請を検討してみてもよいでしょう。