LINEミニアプリとは
LINEミニアプリとは、コミュニケーションアプリのLINEが提供している集客・販促用ツールのことです。LINEのアプリ上で利用できる機能のため、顧客は新たなアプリをダウンロードすることなく、さまざまな機能が利用できます。
LINEユーザーであれば誰でもすぐに利用開始できることから、利用に対するハードルが低く、集客・販促施策で幅広い顧客にアプローチしやすいのも特徴です。
また、LINEアプリの中で利用する機能なので、アプリを削除される心配がほとんどありません。導入にかかるコストが抑えられる「パッケージプラン」も提供されており、個人経営店や小規模店舗での導入にも適しています。
LINEミニアプリを飲食店で導入するメリット
LINEミニアプリにはさまざまな機能が備わっており、幅広い業種で導入されています。LINEミニアプリを飲食店で導入する場合、得られるメリットは以下の3項目です。
- 会員証・ポイントカード・クーポン券がデジタル化できる
- モバイルオーダーや事前決済が導入できる
- キッチンプリンター・キッチンディスプレイ・POSレジと連携できる
それぞれ具体的のどのような効果につながるのか、LINEミニアプリ導入で得られる飲食店へのプラスの影響について解説します。
会員証・ポイントカード・クーポン券がデジタル化できる
LINEミニアプリを飲食店で導入すると、会員証やポイントカード・クーポン券など、販促・集客ツールをデジタル化できるメリットがあります。 会員証やポイントカード・クーポン券などは、とくに個人経営店や小規模店舗では紙媒体で管理しているケースも多く、レジ業務の負担が増える要因の1つです。LINEミニアプリでこれらのサービスをデジタル化すれば、レジ業務に割く時間を削減できます。
また、顧客にとっても店舗ごとに、複数のカード類やクーポン券を持ち歩く必要がなくなるため利用しやすくなるなど、集客・販促施策の効果アップにもつながるでしょう。
モバイルオーダーや事前決済が導入できる
モバイルオーダーや事前決済が導入できるのも、LINEミニアプリを飲食店で導入するメリットの1つです。
飲食店向けのLINEミニアプリに備わっていることが多い機能で、店内版モバイルオーダーとしてだけでなく、店外版モバイルオーダーとして利用できるものもあります。
テイクアウトやデリバリーなどに対応したい場合にも最適で、事前決済にも対応しているLINEミニアプリであれば、会計のやり取りも減らせる点が魅力です。
キッチンプリンター・キッチンディスプレイ・POSレジと連携できる
LINEミニアプリの中には、キッチンプリンターやキッチンディスプレイ・POSレジと連携可能なものもあります。このような
外部システムや機器類と連携できるのも、LINEミニアプリを飲食店で導入するメリットの1つです。
顧客から入ったオーダーが直接キッチンに伝わるため、オーダー用紙や口頭注文でのやり取りによる人的ミスも抑止できます。
POSレジと連携すればレジ業務がスムーズになる上に、売上データの蓄積によって人気メニューの傾向やよく売れる時間帯などの分析を行うことも可能です。
LINEミニアプリを飲食店で導入すると、ホールスタッフの業務負担軽減や店舗経営の戦略立案にも役立ちます。
LINEミニアプリでできること・備わっている機能
LINEミニアプリでできることは、備わっている機能によって左右されます。一般的な飲食店向けのLINEアプリでは、以下のような機能が備わっている傾向です。
| 機能名 | できること |
|---|
デジタル会員証機能
（ポイントカード・スタンプカード） | ポイントカード・スタンプカードなど、デジタル会員証をLINEミニアプリ上で発行できる。会員登録時に入手した顧客情報の管理も可能。 |
| 予約受付機能 | 来店予約だけでなく、季節商品（ケーキ・おせちなど）の予約受付・管理が行える機能。
キャッシュレス決済機能と組み合わせて、事前決済に対応しているものもある。 |
| 順番待ち機能 | 飲食店のウェイティングリストとして活用できる機能。満席でも店内で待つ必要がなくなり、混雑緩和につながる。待つ時間をほかの場所で過ごせるため、顧客にとっても利便性が高い機能。 |
呼び出し通知機能
（プッシュ通知） | 顧客のスマホに呼び出し通知を送る機能。順番待ち機能やモバイルオーダー機能と組み合わせて、LINEメッセージでの通知のほか、「呼び出しまであと〇組」などのプッシュ通知が自動的に送られるものも。 |
| モバイルオーダー機能 | 顧客のスマホからモバイルオーダーしてもらえる機能。店内注文だけでなく、テイクアウト注文・予約注文にも対応できる。事前決済に対応している場合もある。 |
| キャッシュレス決済機能 | 現金以外の手段で決済ができる機能。モバイルオーダーや予約注文の際に利用できる事前決済機能以外には、テーブル会計に対応しているものもある。 |
上記はあくまで例の1つであり、
導入するLINEミニアプリによっては備わっていない場合もあるので注意しましょう。
また、LINE公式アカウントと紐づけてメッセージを配信できる機能が備わっているサービスもあるため、すでにLINE公式アカウントを運用している店舗での導入にも適しています。
LINEミニアプリの導入方法は3パターン
LINEミニアプリの導入する方法は、以下の3パターンです。
- パッケージプランで導入する
- パッケージプランをカスタマイズ導入する
- 独自機能開発を依頼して導入する
それぞれ、どのような違いがあるのか、導入方法ごとの特徴について解説します。
パッケージプランで導入する
LINEミニアプリは、パッケージプランで導入する選択肢があります。一般的な店舗アプリやネイティブアプリの場合、ゼロベースでアプリを制作しなければなりません。
一方で
LINEミニアプリのパッケージプランであれば、必要な機能がすでに備わっている状態で導入できます。機能開発やLINEミニアプリの審査もすでに終えていることから、スムーズかつ低コストで導入できる方法です。
ただし、独自の機能を搭載したい場合には、開発を依頼する必要があります。「基本的な機能が備わっていれば良い」、「とにかく低コストで導入したい」などのニーズがある方におすすめです。
パッケージプランをカスタマイズ導入する
LINEミニアプリは、パッケージプランをカスタマイズして導入することも可能です。
すでにパッケージ化されているLINEミニアプリに、独自機能を追加したい場合には、カスタマイズ導入が適しています。 ただし、機能開発をアプリ制作会社に依頼する必要があるため、パッケージプランをそのまま導入するよりも費用がかかる点に注意が必要です。
一方で、LINEミニアプリを一から開発するのと比べて、費用が安く抑えられることから、バランスの良い導入方法とも言えます。
独自機能開発を依頼して導入する
LINEミニアプリは、独自機能開発を依頼して自店舗ならではのオリジナル機能を搭載することも可能です。独自機能開発の場合、ネイティブアプリを制作するのと変わらない費用がかかる点に注意しましょう。
また、LINEミニアプリの独自機能の作成をLINEミニアプリ開発会社に依頼する場合、およそ半年～1年程度は開発に時間がかかります。完成したあとも、LINEヤフー株式会社の審査を受ける必要があるため、時間がかかることを念頭に置いて計画することが大切です。
LINEミニアプリの独自機能開発は、他店舗にはない独自機能を盛り込んで差別化を図りたい場合や、より自店舗の業務オペレーションにマッチする機能を導入したい場合に適しています。
LINEミニアプリの導入にかかる費用の相場
LINEミニアプリの導入にかかる費用の相場・目安は、導入方法によって大きく差があります。
| 導入方法 | 費用の目安 |
|---|
| パッケージプラン | 数千円～数十万円 |
| パッケージプランのカスタマイズ導入 | 約50万円～200万円 |
| 独自機能開発（フルスクラッチ開発） | 約200万円～500万円 |
LINEミニアプリの導入費用を抑えたい場合は、パッケージプランでの導入がおすすめです。パッケージプランの種類によって費用は異なりますが、中には初期費用無料のプランや、月額無料で決済手数料のみの負担で利用できる手頃なプランもあります。
「開発を依頼してまで独自のアプリを導入するのは負担が大きい」、「シンプルな機能が利用できれば良い」という飲食店の場合は、パッケージプランの中から自店舗に合うサービスを探してみると良いでしょう。
LINEミニプリの飲食店におすすめな低コストで導入できるパッケージプラン3選
ここからは、LINEミニアプリの中で、飲食店におすすめの低コストで導入できるパッケージプランを3選紹介します。
それぞれ備わっている機能に違いがあるため、自店舗に欲しい機能や導入コストとのバランスなどを見ながら、最適なものを選びましょう。
EDWARD
出典：
LINEミニアプリ「EDWARD ｜エドワード」 LINEミニアプリのパッケージプランの中で、飲食店におすすめしたいのがEDWARDです。とくに、
ポイントカードをデジタル化したい方やPOSレジと連携させたい方に適しています。 店頭に専用のQRコードを掲示しておき、顧客のスマホで読み取ってもらうとすぐにポイントカードが起動できる仕組みです。店頭でアプリのダウンロードや会員登録の手間がかからないため、利用してもらいやすくなるメリットがあります。
また、後日会員登録を行ってもらえば、会員情報とポイントカードの履歴を紐づけて管理できるのも魅力です。顧客の利用歴に応じてクーポン券の自動発行も行えます。
紙で発行しているポイントカードやクーポン券をデジタル化したい、という場合に最適です。
POSレジの「スマレジ」と連携可能
出典：
LINEミニアプリ「EDWARD ｜エドワード」 EDWARDは、POSレジの「スマレジ」と連携できるLINEミニアプリです。店舗のレジ設備にスマレジを導入していれば、EDWARDと連携することで、利用歴に応じてクーポン券やお礼メールなどのセグメント配信が行えるようになります。
また、
店舗の利用回数や利用金額に応じてポイントランク制度を設け、店舗のリピート利用につなげる施策に活用できるのも特徴です。
EDWARDのLINEミニアプリは、飲食店はもちろん、小売店や美容サロン・クリニックなど、幅広い業種での導入にも適しています。
参考サイト：
LINEミニアプリ「EDWARD ｜エドワード」パッケージプランfunfo
出典：
LINEミニアプリ「funfo」 飲食店でLINEミニアプリを導入するなら、funfoのパッケージプランもおすすめです。
funfoのパッケージプランでは、モバイルオーダーシステムだけでなく、POSレジやハンディオーダー、テーブルオーダー（QRコードオーダー）も利用できます。 キッチンプリンターとの連携も可能なため、オーダーの受注方法を効率化したい方に最適です。基本機能だけ利用するのであれば、初期費用・月額料金無料で、決済手数料のみの負担で導入できます。
有料プランに切り替えれば、より高度なデータ分析やクーポン券の発行にも対応できるようになるので、将来的により豊富な機能を利用していきたいという場合にもおすすめです。
iPadとインターネット環境があれば初期費用・月額利用料が無料
出典：
LINEミニアプリ「funfo」 funfoは、お手持ちのiPadに機能をダウンロードして利用するサービスのため、iPadとインターネット環境があれば、導入コストをかけずに利用できる点が魅力です。
キッチンプリンターやレシートプリンター、キャッシュドロアなどの周辺機器を導入したい場合も、別途購入に対応しています。
また、funfoでは、モバイルオーダー決済に対応しているので、テーブル会計や事前決済によるキャッシュレス決済を導入することが可能です。
さらに、
キャッシュレス決済端末のSquareリーダーを併用すれば、レジでのクレジットカード決済やICカード決済・タッチ決済にも対応できます。 参考サイト：
LINEミニアプリ「funfo」パッケージプランblayn
出典：
LINEミニアプリ「blayn」 飲食店でLINEミニアプリを導入するなら、blaynもおすすめです。
blaynは、POSレジとモバイルオーダーを連携導入できるサービスで、食べ放題・飲み放題メニューにも対応しています。 テーブルごとにラストオーダーまでの時間が表示されるので、食べ放題・飲み放題の時間管理にかかるスタッフの業務負担も軽減することが可能です。
オーダー時に発行されるQRコードは、いたずら注文を防止するために来店ごとに発行できるので、QRコードの持ち出しによる不正注文も抑止できます。
メニュー表示は、ランチ・ディナーなどの時間帯での変更に対応しているほか、平日・土日祝日などの曜日別表示にも対応しているので、メニューの切り替え作業も効率化できる点が特徴です。
多言語表示機能でインバウンド対策にも最適
出典：
LINEミニアプリ「blayn」 blaynのモバイルオーダーシステムは、日本語表示だけでなく、英語・中国語・韓国語の4カ国語表記に対応している点が特徴です。
顧客に合わせて多言語表記メニューを別で用意する必要がないため、インバウンド顧客の来店が多い店舗での導入にも適しています。
また、blaynのモバイルオーダーシステムは、QRコードを顧客のスマホで読み取ってもらい、注文を受ける方式のモバイルオーダーシステムです。
各テーブルにオーダー用のタブレット端末を設置する負担がないことから、導入コストを抑えられるメリットもあります。
参考サイト：
LINEミニアプリ「blayn」｜パッケージプランLINEミニアプリで顧客体験を向上させよう！
LINEミニアプリは、飲食店の業務負担軽減や効率化に役立つ機能が豊富に備わっています。また、店舗アプリをダウンロードしたり、ポイントカードを持ち歩いたりする必要がないため、顧客体験の向上にも役立つツールの1つです。
このような利便性の高い店舗アプリを導入したいと考えていても、導入コストの面で諦めていたという方も多いでしょう。
LINEミニアプリのパッケージプランであれば、豊富な機能が備わったアプリを低コストで導入できるので、個人経営店や小規模な飲食店での導入にも最適です。
業務効率化が実現できれば、最小限のスタッフで店舗を運営できるようになり、結果的に人件費の削減による店舗運営コストの軽減も実現できるでしょう。
北海道デジタル・アンド・コンサルティング株式会社
